ギリシャ、中国問題後の日本はどうなる？今週の相場まとめと来週の展望

今週の株式相場は、週初の調整が目立った先週の流れから、週明け月曜日も大幅調整に見舞われると、火曜日に一旦見直されたあと、水曜日に大幅調整を記録。木曜日も売り優勢の立ち上がりとなりましたが、売り一巡後に買い直されると、金曜日も戻り売りをこなす動きとなるなど、投資家心理も大きく揺れ動いています。

日経平均株価は、先週末の2万500円台から、月曜日は2万100円台まで下押しする大幅安。火曜日には2万300円台まで戻したあと、水曜日に2万円の大台割れで1万9700円台まで暴落。木曜日は1万9100円台まで2営業日で1200円近い下落を記録したあと、1万9800円台まで急速に買い直される展開。金曜日は19900円台まで持ち直す場面もありながら、1万9700円台に沈むなど、週を通じて値幅の大きさが目立ちました。

日経平均株価チャート　2015年7月10日終値（クリックすると拡大します）

先週は、ギリシャ支援協議決裂による週初の調整から、各種の経済指標好感の買いが下支え。ギリシャ問題の進展期待も高まり、週後半にかけて買い直された経緯があります。

今週も、引き続きギリシャ債務問題が相場を先行きを左右する展開に。先週末の米国市場は米独立記念日の振替休日のため休場。代わって注目された週末実施のギリシャ国民投票では、緊縮反対が多数と伝わり、先週の世論調査結果では賛成派優位となっていたことから、ネガティブサプライズが伝わる形に。

週明け早朝の為替相場でユーロが急落。先週のギリシャ債務協議決裂と同じく、東京市場はひとまずリスク回避の動きが主導。先週末比427.67円安の2万112.12円で取引を終えました。

ただ、ザラ場中にユーロ首脳による対応策協議実施が伝わり、引け後にはギリシャのバルファキス財務相が辞任を表明するなど、ギリシャ問題の進展期待も高まる状況。日経平均株価も大台2万円で踏みとどまり、大方の想定通りの欧米株安もそれほどの下落には至らなかったことから、火曜日には自律反発の見直し買いが入り、前日比264.47円高の2万376.59円と反発。

しかし、ギリシャ側、EU側とも歩み寄りの姿勢が見られるなか、火曜日に開催されたユーロ圏財務相会合(ユーログループ)とユーロ圏首脳会議でもギリシャ問題に進展はなく、水曜日前場では月曜日同様に日経平均株価の大台2万円攻防に。また、高値圏から大幅調整の見られていた中国市場に関して、約4割の銘柄が売買停止という非常事態に陥り中国株安の流れが止まらず、後場の東京市場にもリスク回避の流れが波及。日経平均株価は前日比638.95円安の1万9737.64円と暴落。大台2万円や75日移動平均線の心理的節目を割り込む大幅調整を余儀なくされています。

さらに、中国市場に次いで米国株も大幅安。ドル安も逆風となり、前営業日に続いて木曜日も投げ売りが先行。日経平均株価は一時1万9100円台まで2営業日で1200円超の下落が確認されたあと、中国株反発を受けて下げ渋る動きに。後場の戻り売りをこなすと、日経平均株価はようやくプラス転換。前日比117.86円高の1万9855.50円で取引を終えましたが、東証1部の値上がり銘柄419(22％)に対し値下がりは1406(74％)と市場のセンチメント改善には至りませんでした。

金曜日は中国市場上昇を確認した米国市場が堅調展開となったものの、依然として中国市場の反応が警戒されており、SQ算出の重なった東京市場は思惑が交錯し、日経平均株価は反落スタート。SQ概算値は1万9849.15円の算出が伝わると、中国市場の堅調展開とともに買い直されたものの、先行き不透明感が強く、日経平均株価構成比率上位、中国関連を中心に軟化。日経平均株価の終値では、前日比75.67円安の1万9,779.83円とSQ値を割り込んで引けています。

今週の個別銘柄では、政策関連のテーマ株や材料株、IPOに資金が集まり、物色が見られました。月曜日の調整から戻していた火曜日には具体的な物色の手掛かりのあるセブン銀行<8410>など材料株やインバウンド消費関連のラオックス<8202>などテーマ株への資金シフトが働いたほか、大幅調整した水曜日にもIPO銘柄のクレステック<7812>や材料性の表面化した直近IPOのジグソー<3914>が賑わうなど、短期資金の循環が確認されています。足元で開示の進む2月期決算銘柄の第1四半期決算、そして3月期決算銘柄の業績観測なども物色の手掛かりとなりました。

また、反落着地となった金曜日の株式市場でも、時価総額上位のメガバンク、外需関連や内需関連の大型株は底堅く、TOPIXは反発着地。東証1部の値上がり銘柄数は860(45％)に対し値下がりは932(49％)とほぼ拮抗しており、週末に控える欧州首脳会議に焦点が移ってきています。

さて、ギリシャ国民投票結果確認から、中国市場の暴落と神経質な外部要因とともに相場も急変動。今週末も欧州首脳会議でギリシャ支援動向も気掛かりで、このまま相場が落ち着きを取り戻すまで、ポジションを長く持つよりも一日のなかで取引を完結するような、資金効率・時間効率を意識するべきでしょう。

そこで来週は、週明け早朝に明らかとなる「ギリシャ動向」と激しい値動きとなる「中国市場」に注目しながら、投資の時間軸を1日に設定し、リスク回避を行いながら日中のみで売買を手掛ける「デイトレード」に着目してみてください。

一日でトレードが完結するデイトレードに適した投資対象は、日中の値動きが大きい銘柄となります。地合いが悪いときには新興市場や材料株など外部要因の影響を受け難い銘柄。地合いが好転するときには、株価指数の見直しとともに賑わう中核銘柄がデイトレードの有力候補となるでしょう。

『プロの視点。今、乗るべき銘柄が見えてくる。』（2015年7月10日号）より一部抜粋