ついに調整入りの日米株式市場。「人民元の切り下げさえなければ」は誤りだ＝ブーケ・ド・フルーレット 馬渕治好

突然の人民元切り下げをきっかけに、堅調と思われていた日米の株価が調整色を強めています。二度目の切り下げがあった12日夜間の日経平均先物は一時20040円まで下落。そんな中、米CFA協会認定証券アナリストの馬渕治好氏がメルマガ『世界経済・市場花だより』号外を配信し、日米株価の今後の見通しをいち早く解説してくれました。押し目買いをせず、しばらく静観すべき理由とは？

人民元は口実にすぎない？下落トレンド入りした米国株式市場

「人民元の切り下げさえなければ」の誤り

米国株が、8/10（月）は短期的に反発したものの、下落基調を再開しました。また、日本株も8/11（火）前場をピークとして大きく反落し、8/12（水）の日経平均は20400円割れ（20392.77円）で引けました。

こうした日米株価の下落は、中国の2度の通貨（中国元）切り下げ（8/11火に2％、8/12水に1.6％）によるものだ、と言われています。

その背景は後述するとして、このため市場の一部（一部の専門家等の間）では、日米の株価について、「中国元の切り下げがなければ、日米の株価はもっと上がっていたはずなのに」したがって、「中国元切り下げ騒ぎが一巡すれば、日米の株価はすぐに力強い上昇基調を取り戻す」といった声が聞こえます。

また中国の経済については、「中国株がこれ以上下がらなければ、中国経済は大丈夫」「通貨切り下げや先日の金融緩和など、中国政府が次々と景気対策を打ち出しているため、中国経済は改善に向かう」という意見も目にします。

ただ、筆者は、上記の見解は、すべて誤りではないか、と考えています。

そもそもPERが高すぎる米国株

まず、米国株式市場については、これまで当メールマガジンで何度も述べてきたように、株価が調整色を強めてきた（ニューヨークダウ工業株指数は、終値ベースでは既に5/19（火）の18312.39ドルから、下落基調に入っています）根本の理由は、PERが高すぎることにあります。

S&P500指数の予想利益PER（ファクトセット調べ）は、近年は概ね12～18倍で推移し（リーマンショック直後などの例外はありますが）、2006年以降の平均値が14.9倍にありますが、直近週（8/7金に終わる週）の平均値はまだ17.6倍と上限に近く、高いです。

S&P500指数 週足（SBI証券提供）

この高PERは、金融相場だから、という口実で正当化されてきましたが、9月とも見込まれる米連銀の利上げを控えて、金融相場から脱却せざるをえず、その過程でPERの調整が起こりつつあると考えられます。

その調整のきっかけは、利上げ観測が一段と有力視され、長期金利が上昇することではないか、と見込んでいましたが、高いPERが下がるきっかけは何でもよいのでしょう（もしくは、きっかけがなくても、既にPERの調整は起こってきており、さらに続く、とも考えられます）。

そのため、中国元の切り下げが仮になかったとしても、米国株価の下落基調の再開は生じたでしょうし、元切り下げ騒ぎが一巡しても、PERが十分に下がらない限り、まだ米国株の下落は続くと予想します。

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