ビットコインが周回遅れに。「金本位制」に基づく新・仮想通貨の可能性＝高島康司

ゴールドとリンクした新しい仮想通貨のプロジェクトを紹介する。単なるデータに過ぎない仮想通貨に現物資産の後ろ盾を与える、投資対象としても有望なものばかりだ。（『ヤスの第四次産業革命とブロックチェーン』高島康司）

※本記事は有料メルマガ『ヤスの第四次産業革命とブロックチェーン』2018年6月12日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。6月19日配信された続編「ゴールドとリンクした仮想通貨のプロジェクトを一挙に紹介」もすぐ読めます。

ビットコイン価格を安定させるのは難しい…生まれた妙案とは？

単なるデータに過ぎない仮想通貨

今回は、金（ゴールド）などの現物資産とリンクした新しい仮想通貨のプロジェクトと、その可能性について解説したい。

かねてから、ビットコインのような仮想通貨には、企業の時価総額といったような株式の価値に相当する基準は存在せず、単に需要と供給で変動する根拠のないデジタルデータにしかすぎないといわれてきた。

それは、17世紀のオランダで大流行したチューリップバブルと同じようなものではないかという指摘だ。チューリップの球根は農産物でしかなく、その基準となる価値は球根の生産費である。この基準をはるかに越えて価格が極端に上昇したチューリップは、典型的なバブルであった。

それと同様に、ビットコインのような仮想通貨に価値の基準があるとすれば、それはマイニング（仮想通貨の生産費）にかかった電力費でしかない。いまの仮想通貨は、この基準をはるかに上回る価格で取引されている。したがってこれは、チューリップバブルと同様のものでしかないという見方だ。

いずれは生産費（マイニングの電気代）まで暴落する？

事実、そうした指摘の通り、ビットコインをはじめとした仮想通貨の価値は、他の投資物件では考えられないような乱高下を繰り返してきた。

数日中で値が3分の1にまで下落したかと思えば、その翌日からは3倍近く上昇したりした。ビットコインが最初に出た2009年には1BTCが0.1円だったのが、8年後の2017年12月には230万円まで高騰した。2,300万倍の高騰だ。

これでは、本当に17世紀のチューリップバブルと同じように、価値のベースとなる電力費のような生産費をはるかに上回っているので、いずれは生産費まで暴落すると見られても仕方がない。

このように、ビットコインのような仮想通貨の価値は、生産費に関係なく、需要と供給だけで変動する。生産費が相場変動の基準として機能していない。

そのため、ビットコインの価値はそれこそ数円から、数千万円を越えるような無限大まで上昇する。つまり、数千万円で投資をしたビットコインが、後には0.1円になることも理論的には可能なのだ。

これは企業が存続している限り、価格が企業の時価総額を下回ることはほとんどない株式との根本的な違いである。

仮想通貨の「金本位制」導入が研究されている

そうした状況で、価値を安定させる方法として、既存の仮想通貨の価値をゴールドにリンクさせる、いわば「金本位制」の導入が真剣に研究されている。

たしかに、もっとも信頼性の高いゴールドと、ビットコインのような仮想通貨の価値をリンクできるのであれば、相場は安定するに違いない。

しかし、これは容易ではないことが分かった。

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