世界が注目する3人の大暴落予測　近づく「ダウ6000ドル時代」の生き残り方

そう、NYダウも日経平均も…10分の1になる…「まさか！」

しかし、1929年10月24日のブラック・チューズデー（ウォール街大暴落）の後、下降トレンドが3年も続き、NYダウは10分の1まで下落したのです。これは現実に起こりうることなのだ。

機関投資家とつながりを持っていない独立系のアナリストたちのコンセンサスは、「これからやってくる長期の株価下落は2008年の金融危機より、ずっと酷くなる」ということである。

1929年のブラック・チューズデーが再びやってくると考えることは常識なのである。

「投資家には絶え間なく、株式や債券、土地・建物などのバブル資産から出るように警告してきたが、結局、大部分の投資家は、これらのペーパー資産やバブル化した不動産が大底にたどり着くまで投資を続けていきそうだ」とグレヤーズは、いささか諦めた様子。

「世界は歴史上、最も巨大な富の破壊を経験しようとしている」と彼は言う。

銀行の預金者は、国債を買うよう強制されるだろう

こうしたバブル化した資産から抜け出るごくごく少数の賢明な投資家たちは、ペーパー資産と縁を切りつつある。

今まさに、西側の主要な政府同士による現金との戦いはトップギヤに入った。

先の上海G20では、「通貨安競争回避を確認した」と声明を出したものの、単なるセレモニーに過ぎない。

そうした国々の政府は、預金者の銀行からの引き出し限度額を制限することによって、今、手元にある現金を攻撃している。

たとえば、フランスとイタリアでは、引き出し限度額は1000ユーロ（約12万5000円）に制限されている。

また、銀行に置いてある預金は、ゼロ金利、あるいは、マイナス金利によっても攻撃されているのだ。

というわけで、多くの国では、銀行にお金を置いておく人は誰でも、銀行への口座管理料が引かれた後、元本が減っていることを確認している。

しかし、これは始まりに過ぎない。

大部分のこうした政府が、投資家の現金がここ数年で役に立たないようにしてしまうので、事態はさらに悪くなる。

まず、預金者は、増え続ける政府の財政赤字に融資させるために、国債を買うよう強制されるようになるだろう。

政府の借入が指数的に増加するので、これらの債券の価値は崩壊して、結局役に立たなくなるはずだ。

そして、次の段階では、各国の通貨は、自国通貨の印刷と野放図な信用拡大の重荷にたえかねて崩壊するだろう。

米ドルでも、ユーロでも、ほとんどの他の主要国の通貨も、本質的には価値がゼロに達するはずなのだ。

その上、銀行制度は、すでに積み上がっている1京5000兆円相当の無価値のデリバティブを排除したとしても、50対1のレバレッジを利かせた金融システムが続く限り、いつかは崩壊せざるを得ない。

つまり、預金者は、どれほどの資産を銀行に預けていても、すべての金融システムが崩壊してしまうので、消えてしまうだ。

そうだ、口座の残高が消えるのだ。

その後、誰一人として、引きはがされた自分の資産を取り戻すことはできないだろう。

そうした世界で年を追うごとに金持ちになっていく人々とは、債務超過の企業の破産処理を行う弁護士のような法律家と会計士だけだ。

彼らは優先債権者で、おそらく、労働の対価がきちんと支払われる唯一の職種の人々だろう。

彼らには、ほとんど生涯、安全で安定的な仕事があって、その他、大勢の人々より多くのお金を儲けることができるだろう。

そこで、銀行に預けてある資産がこうなってしまうことを回避するために、私たち何に投資しなければならないのだろうか？

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