EV（電気自動車）への完全シフトを踏み切れないトヨタ自動車に未来はあるのか？ そんな鋭い質問が、世界的プログラマー・中島聡さんの発行するメルマガ『週刊 Life is beautiful』に寄せられました。この難しい質問に対して、自動運転車を所有し日米の自動車業界にも明るい中島さんが詳しく解説しています。
トヨタに未来はあるか？ 中島聡に寄せられた質問
今週は、こんな質問がありました。
トヨタ自動車の未来についての質問です。
Q. 先日、トヨタ自動車とマツダ自動車が資本提携を結び、将来的にはEVの共同生産も開始するといった情報が出ておりました。トヨタ自動車としてはイノベーションのジレンマでなかなかEVへの完全シフトに踏み切れない事情もあると思うのですが、今のままだと世界のEVの潮流に完全に取り残されてしまうリスクもあるのと思います。トヨタ自動車がこのまま中途半端なEVシフトしか対応しなかった場合、トヨタはどのようになっていくと思いますか？また、もしも、EVに本腰を入れて取り組んだ場合、大胆なリストラや関係会社をドラスティックに切っていくようなこともやっていかなければならないと思うのですが、そんなことトヨタにはできるでしょうか？
タイムリーな質問、ありがとうございます。
EVへのシフトは、もはや時間の問題でしかないと私は見ていますが、そのスピードに関しては、各国政府の政策、消費者マインドの変化、石油価格、既存の自動車メーカーの対応、Tesla Model 3 の成功、リチウムイオン電池の生産量と値段、中国を中心とした新規参入、など様々なパラメータがあるため、予測するのは簡単ではありません。
いずれにせよ、シフトは一夜で起こるわけではないし、全ての車両タイプで起こるわけではないので、たとえトヨタ自動車が中途半端な EV シフトをしなくとも、それが2～3年以内に売上や利益に直接的な大きな影響を与えるとは思いません。直接影響を受けるとしても、Tesla Model 3 と米国で直接競合する車種（小型の高級セダン）だけだと思います。
もちろん、中長期的にはトヨタ自動車自身も EV シフトをせざるを得ませんが、そこで一番のネックになるのがディーラーネットワークだと思います。ディーラーは、今や車両の販売価格と卸値の差で儲けるのではなく、販売後のサービスや部品で儲けるビジネスになっているため、メンテナンスがほぼ不要な EV 車を売るインセンティブが全く働かないのです。かといって、彼らのマージンを増やしていては、Tesla などのライバルとの価格競争に負けてしまいます。
「EV だけ直売」のようなことが出来れば良いのですが、現在のディーラーとの契約ではそれは無理だと思います。
ディーラーとの契約をかいくぐる「ウルトラC」として、今回提携を発表したマツダと EV 専門の新会社を作り、そこはディーラーを通さずに直売をするということも可能なように思えますが、それをディーラーたちが黙って見ているとも思えないので、痛みを伴う改革になることは確実です。
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