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ビットコインに手を出した人に、お金を貸してはいけない理由【中島聡】

短期間で大きく値を上げるなど、常に話題の中心にいる仮想通貨の一つ「ビットコイン」。一方で、その存在そのものを否定的に捉える識者が多いことも事実です。メルマガ『週刊 Life is beautiful』の著者で、Windows95の設計に携わった世界的プログラマー・中島聡さんは自身のメルマガの中で、読者からの意見に答える形で「ビットコインが80年代の不動産バブルよりも危険である理由」を解説。そして、中島さん自身これほどバブリーなものには決して手を出さないとし、これに手を出す人には絶対お金を貸さない、とまで明言しています。

ビットコインはバブルか?

先週の私のビットコインに関するコメントに対し、以下のような御意見を読者の方からいただきました。

20170919 読みました。Bitcoin はゼロサムゲームで価値を生み出さないので、所有すべきではないとの事ですが、ちょっと違和感があります。そうであれば、全ての通貨は Bitcoin と同じく持つべきではないという結論になってしまうような気がしますし、そもそも、何が「ゼロサム」なのかという疑問があります。

流通量で言えば、信用取引や利息があるので、ゼロサムではないと思います。Bitcoin であればマイニングも加わりますし、USD や JPY であれば中央銀行次第で伸び縮みしますよね。

「価値」で言えば、現代の通貨の価値とは交換可能性(=信用)につきると思います。信用の度合いはさておき、Bitcoin は USD や JPY と現実に交換可能ですし、そのレートは日々変化しているのでゼロサムではなさそうです。さらには、ブロックチェーン技術により、記録が完全に保全される・送金コストが極めて低い等、既存通貨より秀でた点が「価値」を生み出していると理解しています。

そして、通貨市場全体(=価値の交換需要)も伸び縮みしており、Bitcoin もその一部であるので、やはりゼロサムとは思えません。

もちろん、Bitcoin が今後生き残るかどうかとは、全く別の話ですが、ゼロサムだから~というのは違うかなと。

せっかくの機会なので、なぜ私がビットコインを「(長期的な投資対象としてふさわしくないと思うかを説明したいと思います。

ゼロサムゲームとは、ゲームに参加した人の中で「儲けた人」と「損した人」の金額の合計がゼロになるゲームのことです。私も学生時代にしていた「賭け麻雀」は典型的なゼロサムゲームで、誰かが得をすればその分と同じだけ誰かが損をすることになります。

逆に、株式市場は、典型的な「非ゼロサムゲーム」です。株式市場に公開されている企業の経営陣は、株主のために利益をあげ、会社を成長させ、その恩恵を配当や自社株買い(結果としての株価の上昇)という形で、株主に還元します。

年ごとに若干の変動はあるものの、株式市場は、平均して15%ぐらいの利益を配当もしくは株価の上昇という形で株主に還元(リターン)しています。

株式市場でも、得する人たちと損する人たちがいますが、彼らの損得を合計すると、(賭け麻雀のように)ゼロではなく、(平均して株価総額の15%ぐらいのプラスになるのです。

不動産も同じで、リターンは場所や物件によって違いますが、購入金額の数パーセントから十数パーセントの家賃収入があります。

株や不動産に(賭け麻雀のようなゼロサムゲームと違って)リターンがあるのは、それ自身に「価値を生み出す力」があるからです。会社であれば商品やサービスを作って利益をあげる力だし、不動産であれば誰かに貸して賃料を取る力です。

長期的に投資する価値があるもの」とは、そんな「価値を生み出す力を持つもの」のことなのです。

賭け麻雀はいくらやっても何も新しい価値は生み出しません。一人当たり100万円持ったプロの麻雀師が4人集まって密室で一晩賭け麻雀をしても、出てきた時の彼らの持っている現金の合計は入った時と同じ400万円なのです。「賭け麻雀」が会社の経営や不動産経営と違って商売にならないのは、必ず誰かが負けなければ儲けることができないからです。

たまに「パチンコで食べている」と豪語する人がいますが、これもほとんどの場合は方便です。パチンコは、全体で見れば(店の利益の分だけ)負のリターンがあるので、ゼロサムゲームどころか、必ず損をするように出来ているのです。パチンコは、その射幸性により「儲けることが出来るかも知れない」という幻想を作り出し、依存症になった弱者からお金を搾取する悪質な商売以外の何者でもないのです(韓国がパチンコを法律で禁止したのは、それが理由です)。

では一般の通貨はどうでしょうか?お金は銀行に預けると、金利というリターンが着くので、表面上はゼロサムゲームではありません。しかし、実際にはインフレ(物価の上昇)によりお金の価値は毎年少しづつ下がるので、金利=インフレであればゼロサムだし、金利<インフレであればマイナスのリターンです。

最悪なのが、現金で持つ「タンス預金」で、銀行預金と違って金利がつかないので、物価の上昇分だけ毎年目減りすることになります。つまり、通貨そのもの(現金投資対象とは言えないのです。

自国の通貨ではなく、他国の通貨(例えば、日本人にとっての米ドル)はもっと複雑です。為替は日々変化する上に、金利も国ごとによって違います。その結果、他国の通貨を使った資産運用は、本質的に相場の変動を利用して利益を得ようとする短期的な取引であり、「投資」ではなく「投機」と呼ばれます。「運」に左右されるため、基本的にはギャンブルと同じです。

ビットコインは、これまでの金融商品とは異なるものなので、とても理解しにくいのですが、ビットコインを持っていても、(所有している)ビットコインそのものの数が増えたりはしないので、株や不動産とは違って、リターンのある投資対象ではありません

その意味では、ビットコインを購入する行動は他国の通貨を購入する行動と似ています。1ビットコインで購入できる日本円の量は、為替相場と同じく、毎日のように変化しています。その意味では、ビットコインの購入は(ビットコインそのものが生み出すリターンを期待する)「投資」ではなく(利ざや狙いの)「投機」です。

通貨と異なるのは、その裏付けになる国が存在しない点です。米ドルは日本では使えませんが、米国に行けば、ものが購入できるし人が雇えます。特に不動産や人件費のような流通の難しいものの価格は、為替相場に関わらず、それぞれの国の事情で決まるため、それが為替相場を安定させる役割を果たします。

例えば日本円に対する米ドルの価値が極端に高くなったとすると(=円安)、相対的に日本の人件費が安くなるため、米国企業による日本へのアウトソーシングが増え、その結果として円が買われてドルが売られ、それが円高圧力となって為替相場を安定させるのです。「通貨バブル」が市場主導で発生しないのは、これが理由です(「通貨バブル」は、政府が特殊な金融政策をとった時に発生しますが、その話は別の機会にしたいと思います)。

ビットコインは裏付けとなる国がないため、為替相場のような「相場を安定させる力が働かず買いたい人が多ければ値段は暴騰するし、売りたい人が多ければ暴落します。

ビットコイン相場は、誕生以来、乱高下を繰り返しながらも全体では順調に上昇していますが、それはビットコインの認知度が上昇するにつれ、ビットコインに新たに参入する人たちが次々に現れているからです。

すでにビットコインを持っている人たちにとっては、相場を上げてくれる新規参入者たちは大歓迎なので、「ビットコインはまだまだ上がる今のうちに買わないと買えなくなるよと煽るし、ビットコインのことを知ったばかりの人たちは、その言葉に踊らされて「今のうちにビットコインを買っておけば一儲けできるかも知れない」と新規参入してくるのです。

株や不動産と違って、配当や家賃収入という形のリターンのないビットコインで儲ける唯一の方法は、買った時の値段よりも高い値段で売る「利ざや稼ぎ」なのです。つまり、(株や不動産への投資家たちと違って)ビットコインを持っている人、買っている人の全てがその「利ざや稼ぎだけを狙っているのです。

このように、配当や家賃収入のようなリターンが全くなく、かつ、参加者全員が「利ざや稼ぎ」を狙っているビットコインは、その価値全てがバブルと言っても過言ではないのです。

80年代の後半に、日本には不動産バブルがありました。当時、日本の不動産は、(家賃収入から計算できる)本来の価格を大幅に上回って取引されましたが、その時ですら、バブルで膨らんだ部分は、高々8割(つまり適正価格の4倍程度であり、バブル崩壊後も不動産価値はゼロにはなりませんでした

それと比べると、ビットコインには(株や不動産のようにリターンから逆算できる)「適正価格のようなものは存在しないので、上昇する時はどこまでも上がりますが、下降する時にはゼロまで下がっても全く不思議はない特殊な存在なのです。

もちろん、ビットコインのバブルがこれから何年間も膨らみ続ける可能性は十分にあるし、今から参入した人でも、良いタイミングで売り抜けることさえ出来れば大儲けをすることが出来るかも知れません。でも、長い目で見れば、(配当や家賃収入のような)リターンのないビットコインは、利ざや稼ぎをした人の裏には必ず損をする人がいるゼロサムゲームなのです。

私自身は、こんなバブリーなものには決して手を出さないし、友達や親戚に相談されたら「やめておいた方が良いと断言します。それでもどうしても「ビットコインで儲けたい」と主張するのであれば、ギャンブルだと覚悟して「万が一ゼロになっても困らないお金」で購入すべきだと教えてあげますが、同時にその人たちを「決して金を貸してはいけない人リスト」に加えます。

image by: Shutterstock.com

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マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シアトルで起業。IT業界から日本の原発問題まで、感情論を排した冷静な筆致で綴られるメルマガは必読。

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