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武田教授が警告。本当の恐怖は温暖化でなく「寒冷化」という事実

先日掲載の記事「武田教授が警告。朝日とNHKが今すぐやめるべき温暖化という大嘘」では、「環境問題」などもともと存在しないという持論を展開した、中部大学教授の武田邦彦さん。武田さんは今回、自身のメルマガ『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』で、仮に温暖化ガスが増加しとしても気温の変化が抑えられるメカニズムを紹介するともに、本当の恐怖は温暖化よりも寒冷化だとしてその理由を記しています。

30年後予想が100年後に。考えられる「気候変動」による実際の影響とは?

現在は、現代型の生物(多細胞生物)が誕生してから、三番目の氷河時代で、その中でもおそらくは生物が経験する初めての寒冷な温度であると考えられます。多くの生物にとって寒い時代ですので、生物の大半は赤道直下にいます。

ブラジルのアマゾンやインドネシアには植物(森林など)が、アフリカのサバンナには動物が快適に生活していますが、いわゆる温帯と言われる地域は、家屋、衣服、暖房などが使える人間には良いのですが、動植物は寒く、その数は赤道直下に比べて極端に少ないのです。

本当に生物のため、自然のためを考えれば、このままの状態だと若干温暖化ガスが増えるので、それで気候などがどうなるかを観測し、それから対策を取るというのが正しいと思います。マスコミや環境運動家の誤った誘導で、「温暖化ガスの増加はゆっくりだが、気候の変化は急激に起こる」という非科学的な認識が広がっています。

アメリカの上院で「気候変動」の可能性が指摘されてからすでに30年以上が経ったのですが、当初の予想と比較して、現実の気候の変動は予想よりはるかに小さいものでした。そのため、21世紀に入ってから、それまで30年後の気候変動と言っていたのを、環境運動家は100年後に切り替えました。30年後ですと、最初の予想の時期がすでに過ぎ、大幅に予想が狂っていることが明らかになっているので、誰も確認できない100年後としたのです。

また、一度、温暖化ガスが増加して温暖化が進んでも、それが危機的な状態になったら、植物の生育速度があがり、ガスの吸収が多くなりますし、海洋の植物プランクトンも増加します。さらに空気の気温が高くなると、徐々にその熱が海に伝熱しますが、海洋は4,000メートルもあり、さらに空気に対して水の比熱が1,000倍にもなるので、熱の大半は海洋に吸収されます。さらに海洋は流動性があって、100年単位で海流によってかき混ぜられますので、気温の変化は抑えられます。

つまり自然は変化の方向に対して、それとは反対の反応が進みますので、それ
も十分に考慮しておかなければなりません。

「地球温暖化」が問題視されているいま、本当の恐怖は「寒冷化」した世界

現在は「地球温暖化」というと怖いイメージですが、もともと「温暖な気候」というのは飢饉の恐れもないのですが、「寒冷化」はとても怖いもので、ヨーロッパでも日本の江戸時代でも、気候が寒冷化すると飢饉が訪れて大量の餓死者を出すのが普通です。長い歴史の中で気温が上がったから大きな被害が生じたというのは、特殊な例です。

シベリア、日本、アマゾンなどを思い出せばわかることですが、生物は高温多湿のアマゾンがもっとも繁殖し、シベリアは極めてゆっくりとしか植物も動物も成長しません。生物は生き物だから直観的にはわかりにくいけれど、体内の反応は化学反応なので温度に強く影響される。地球が温暖化すると、どこに住む生物も活発になるので、穀物、家畜、プランクトン、魚などすべての食糧生産は上昇し、飢餓の可能性は劇的に低下します。

今、地球温暖化が怖い、すぐにでも対策を取らなければならないと言っている人は、たとえば20年後から急速に寒冷化して作物が取れなくなり、餓死者が増えたらその責任をどうやってとるのでしょうか?温暖化ガスの上昇は緩やかなので、科学はそれほど将来を正確に予想できないことを考えて、100年ぐらいは様子を見ないととんでもないことになります。

温暖化と違い寒冷化は空気だけが冷えると不作になるので、影響が直ちに来るから大変です。これまでも環境運動家は、

  1. ゴミがあふれる
  2. ダイオキシンは猛毒だ
  3. 環境ホルモンで女性化する

などと社会を脅かし、それが間違いであってもまったく反省もせず、責任も取っていません。

日本は民主主義で言論の自由も認められていますが、そのかわり、自分の言ったことに責任を持つ必要があります。人生で一つや二つの間違いをすることがありますが、たとえば朝日新聞やNHKは繰り返し間違っていて、その責任を取ろうともしていません。

言論の自由を守るのは、社会に向かって情報を発信する人が、その発信する内容について責任を持つことで成立します。その点で数々の誤報や情報操作を続けた朝日新聞が言論の自由を声高に言っているのは実に不見識です。

地球温暖化については、すでに精神的なものは時間的な損失を除いても、国民一人当たり100万円程度の税金を使用したとされています(東京理科大学渡辺先生の試算による)。このように社会に大きな損失を与えるものですから、せめて日本国内に学問的に十分検討できる学会を作って、そこで日本国民のために温暖化の可能性、その日本に対する影響などを議論する必要があります。

image by: Timon Goertz / Shutterstock.com

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中部大学教授の武田邦彦です。主に環境問題や資源に関して研究を行っております。 私のメルマガでは、テレビや雑誌新聞、ブログでは語ることが出来なかった原発やエネルギー問題に鋭く切り込みます。

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