以前掲載の「安全性に疑問あり。それでも日本がワクチンを米から大量購入する裏事情」で、新型コロナワクチンが日米貿易摩擦解消の道具として使われていると指摘しながら安全性に疑問のあるワクチンの接種に疑問を呈した、元国税調査官で作家の大村大次郎さん。大村さんは今回のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、厚労省側の人間である医師や専門家の「御用ぶり」を厳しく批判し、彼らが過去にメディアで語った発言内容などを例にあげながら、まだ未知であるワクチンの安全性や有効性に疑問を投げかけています。
【関連】安全性に疑問あり。それでも日本がワクチンを米から大量購入する裏事情
※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2021年4月1日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。
プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう）
大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書は経費で落とせる」（中央公論新社）「悪の会計学」（双葉社）がある。
ワクチンは本当に安全なのか？～御用医師たちの無責任さ～
日本のワクチン接種も本格化してきましたね。が、今回の新型コロナのワクチンは非常に気がかりなことが多々あります。
まず最近大手メディアが、ワクチンに関するネガティブな情報をほとんど報じなくなったことです。
26歳の女性がワクチンを打った4日後に脳出血で死亡しています。これは政府は発表していますが、なぜかテレビ等の大手メディアで報じられることはほとんどありませんでした。
またアメリカではワクチン接種後に死亡した人は2000人を超えていますし、ヨーロッパでも数千人、韓国でも20人以上が死亡しています。
この手の話題も、大手メディアで報じられることはほとんどなくなりました。欧米でも韓国でも、だいたい数万人に1人の割合で死亡者が出ているようです。
このメルマガで前にもお伝えしましたが、欧米と日本ではコロナ・ワクチンを取り巻く状況はかなり違います。
アメリカでは、約10人に1人の割合で感染者がおり、600人に1人の割合でコロナによる死者が出ています。
一方、日本では、感染者は300人に1人くらいの割合であり、死亡者は1万人に1人以下です。アメリカの何十分の一の数値です。
アメリカであれば、ワクチン接種により数万人に1人の割合で死亡していても、コロナで600人に1人亡くなっていることを考えればメリットがあるかもしれません（またアメリカにしても、現段階の数値だけを見ればメリットがあるといえます。しかし将来のリスクを考えた場合は大手を振ってメリットありとはいえないでしょう）。
しかし、日本では、そもそも1万人に1人程度の死者しか出ていないのだから、ワクチン接種で数万人に1人の割合で死者が出ると、割のいい話ではありません。
しかも、このワクチンは、数か月後、数年後に身体にどういう影響がでるのか、まだ誰もわからないという未知のワクチンなのです。ワクチンを打って一年後にどうなるか、というのは、まだどこの製薬会社もデータを持っていないのです。
そういうリスクの高いワクチンを、「今」の時点で打つ必要があるのでしょうか？
このことについて、厚生労働省の官僚や医師たちは本気で考えているのでしょうか？
また彼らは本当に信頼に足るのでしょうか？