3回分のサンプル号です。
----- 2017年1月30日 -----
DuMAニュースレター読者の皆様へ

日本列島全域の(特に海域の大地震をターゲットとした)地下天気図(R)

 昨年の12月19日のニュースレターに引続き、海域の大地震をターゲットとした1月27日時点の地下天気図を紹介いたします。この解析で対象となる地震は、日本列島周辺でのマグニチュード7クラス以上の地震となります。

 地下天気図では、それぞれの地域の平均的な地震活動からの“ずれ”を計算しています。そのため地震活動度が異なる地域でも、同じ基準で評価する事が可能です。今後、大きな地震活動が発生する可能性が存在するのは、前回の解析でもお知らせした紀伊半島を中心とした領域である事がわかりました。

DuMA/CEOの危機管理

 昨年12月19日のニュースレターに引き続き、DuMA/CEO、岡本毅による危機管理についてのコラム(3回目)をお届けします。

 詳しくは以下のニュースレターをご覧ください。

DuMA newsletter 1月30日号


 ちなみに初回のコラムは こちらから ご覧いただけます。

発行元:(株)DuMA
URL:http://www.duma.co.jp/ バックナンバーはこちらから
URL:http://www.sems-tokaiuniv.jp/tenkizu/  地下天気図(R)プロジェクトのURLです

----- 2016年5月16日 -----
DuMAニュースレター読者の皆様へ

 熊本地震発生からすでに1ヶ月が経過しました。ここしばらく九州およびその周辺の地震活動をニュースレターで取り上げてきましたが、今回は首都圏の状況について解析を行ないました。首都圏は東日本大震災で大きな影響を受けたため、311前と後とで、地震発生パターンが大きく変わってしまいました。そのため2011年以降のデータのみを用いて首都圏の解析を行っています。

 解析の結果、房総半島沖に注目せざるを得ない状況と考えています。首都圏は分厚い関東ローム層に覆われているだけでなく、その下にフィリピン海プレート、さらにその下に太平洋プレートが位置するという世界でも極めて複雑な地震学的にも地質学的にも極めて特異な地域なのです。そこに世界の経済の中心の一つが存在しています。

 詳しくは以下のニュースレターをご覧ください。

http://www.sems-tokaiuniv.jp/DuMA/DuMAnews20160516.pdf


地震学の豆知識
歪集中帯とは
 この概念は、カーナビでお馴染みのGPSが実用化され、1995年に発生した阪神大震災をきっかけにGEONETと呼ばれる観測網が国土地理院によって日本全国に配備された事により2000年ごろに発見されたものです。新潟-神戸歪集中帯と呼ばれる事があります。
 この領域で昔から内陸の大地震が発生していたのですが、理由がわかりませんでした。19世紀以降でも善光寺地震(1847)、飛越地震(1858)、濃尾地震(1891)、大町地震(1918)、北丹後地震(1927)、福井地震(1948)、新潟地震(1961)、長野県西部地震(1984)、兵庫県南部地震(1995)、新潟県中越地震(2004)、新潟県中越沖地震(2007)、長野県北部栄村地震(2011)、長野県神城断層地震(2014)となっています。
 これらの地震がなぜ帯状の地域で発生していたのかの説明がこの「歪集中帯」の発見により説明できるようになったのです。

発行元:(株)DuMA
URL:http://www.duma.co.jp/ バックナンバーはこちらから
URL:http://www.sems-tokaiuniv.jp/tenkizu/  地下天気図(R)プロジェクトのURLです

(c) 2016 DuMA All Rights Reserved.

DuMAニュースレター まぐまぐ創刊第2号をお届けします。

 今回お届けするのは、日本列島全域のマグニチュード7.5以上のいわゆる大地震を対象とした解析です。特に海域に適したパラメータで解析しています。

 現在、ほとんどの地震計は(島を含む)陸上に設置されており、海域で発生する地震はどうしても検知精度が陸域と比較すると低下してしまいます。一例を挙げますと、たとえば近畿地方ではマグニチュード1という極微小地震も検知(観測)されていますが、小笠原諸島ではマグニチュード3より大きくないと検知されないという事になります。マグニチュード1と3ではそのエネルギーは1000倍違うのです。従って海域で発生する地震の解析には、実際にどれくらいの大きさの地震まで観測されているのか、事前に評価する作業が極めて重要となります。海域で地震発生数が少ない(つまり静穏化?)場合、単に観測の問題で地震が計測されていないのか、実際に地震発生が少ないのかを判断する必要があります。

 解析の結果、日本海(秋田沖)で観測されていた静穏化の異常が現在ほぼ消失している事が判明しました。詳しくは以下のpdfをご覧ください。

http://www.sems-tokaiuniv.jp/DuMA/DuMAnews20160509.pdf


 また、5月6日より、九州南西沖でまとまった地震活動が発生している事がわかりました。中規模の地震がこれだけ頻発するのは、可能性は低いですが、前震の可能性があります。もちろん昨年11月に同海域でM7.1の地震が発生していますので、この余震活動という考えもありますが少し発生している地域が違うようで、十分注意すべき地震活動です。

 気象庁の地震情報によると、
5月6日14時11分
http://www.jma.go.jp/jp/quake/20160506141511495-061411.html

5月7日14時42分
http://www.jma.go.jp/jp/quake/20160507144700495-071442.html

5月7日14時48分
http://www.jma.go.jp/jp/quake/20160507145242495-071448.html

5月7日17時09分
http://www.jma.go.jp/jp/quake/20160507171301495-071709.html

5月7日18時16分
http://www.jma.go.jp/jp/quake/20160507182047495-071816.html

5月8日05時37分
http://www.jma.go.jp/jp/quake/20160508054053395-080537.html

5月8日06時59分
http://www.jma.go.jp/jp/quake/20160508070229495-080659.html

などとなっています。この九州南西沖については、創刊号でも触れています。
http://www.sems-tokaiuniv.jp/DuMA/DuMAnews20160502.pdf

地震学の豆知識
前震・本震・余震とは

  2016年の熊本地震の発生後、「前震という言葉を初めて聞いた」と答える視聴者が多くいらっしゃいました。これは、いかに地震学者の啓発活動が上手く行っていなかったかを如実に示すものだと思います。
それでは前震とは、どんな地震なのでしょうか?今回の熊本地震でも、当初、4月14日に発生した地震を本震として発表していました。ところが、16日のM7.3の地震が発生したあとに、「実は14日の地震は前震であった」という発表になったのです。つまり本震が発生した後に「前震」となるのです。

つまり、現在の地震学では、前震のおおよその特徴は判明していますが、地震が発生した時に、その段階で発生した地震が前震なのか、本震なのかを確実に判断する事は極めて難しいのが実情です。もし前震と普通の地震とを確実に区別できるのであれば、特定のケースであっても予知情報を出す事ができる事になります。

 また日本の場合、(結果として)前震が伴う地震は1割以下と考えられています(中国大陸ではおよそ2割の大地震に前震が観測されたという報告もあります)。

 また余震という言葉は極めて良く耳にされるかと思いますが、これは本震で大きく地下の状態が変わったため、それらをある意味釣り合わせるために、発生する地震活動で一般的には指数関数的に活動が減衰する事が知られています。また最大の余震というのはやはり経験則ですが本震のマグニチュードマイナス1程度(つまり本震がM7.5なら最大余震はM6.5 程度)の場合がほとんどです。

発行元:(株)DuMA
URL:http://www.duma.co.jp/ バックナンバーはこちらから
URL:http://www.sems-tokaiuniv.jp/tenkizu/  地下天気図(R)プロジェクトのURLです
(c) 2016 DuMA All Rights Reserved.