21日の日経平均は反発。233.60円高の28756.86円（出来高概算11億4447万株）で取引を終えた。第46代大統領にバイデン氏が宣誓就任し、新政権への期待が高まった米国市場の上昇の流れを引き継ぐ格好となった。ただし、ギャップスタートとなった日経平均は寄り付き直後に28846.15円まで上昇したものの、その後は高値圏でのもち合いが続いていた。その中でネットフリックスの大幅上昇が刺激となり米国ではクオリティ株への物色が再燃しており、これを受けてマザーズ指数が大幅に上昇。直近IPO銘柄にとどまらず、時価総額上位の銘柄などへの物色も強まっていた。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1200を超えており、全体の過半数を占めている。セクターではサービス、情報通信、金属製品、石油石炭、建設、精密機器が堅調。半面、その他製品、銀行、電力ガス、鉱業、保険が小安い。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、TDK<6762>、エムスリー<2413>、テルモ<4543>、ダイキン<6367>が堅調。一方で、ハイテク株の一角に利益確定の流れがみられており、東エレク<8035>、アドバンテスト<6857>が重石となった。
日経平均はギャップスタート後はこう着となり、概ね28750円を挟んでの狭いレンジ取引が続いていた。ソフトバンクGが日経平均をけん引する一方で、東エレクやアドバンテストが重石となったことから手掛けづらさも窺えた。その中で強さが際立ったのがマザーズ銘柄であった。マザーズ指数は足元で75日線レベルでの攻防が続いていたが、これを明確に上回ると終日強含みの相場展開となり、マザーズ指数の上昇率は3.7％を超え、指数構成銘柄はほぼ全面高商状だった。米国のクオリティ株への物色が強まり、ナスダック指数が最高値を更新したことが支援材料となった。
マザーズの売買代金トップとなったBASE<4477>は17％を超える上昇となり、東証全体でも4位にランクインしている。昨年10月高値をピークに調整が続いていたが、ようやく抵抗線を突破しリバウンド基調が強まってきている。急ピッチの上昇に対する反動安は想定されるものの、本格化する日米決算を前に主力大型株が手掛けづらくなるなか、リバウンドをみせてきた中小型株へは値幅取り狙いの資金が向かいやすいだろう。米国市場でナスダックの強い基調が継続するようだと、よりセンチメントを明るくさせてこよう。
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