6日の日経平均は大幅反発。518.74円高の29331.37円（出来高概算15億2611万株）で取引を終えた。連休中の米国市場はNYダウが過去最高値を更新するなかで、前週末にリスク回避による商品投資顧問業者（CTA）などの買い戻しの動きが強まった。また、一日を通じてインデックス買いが断続的に入っており、連休中の欧米市場の強い値動きを受けて、買いオーダーがまとまって入ったようである。これにより東証1部の売買高は3月29日以来の15億株を上回った。
東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1600を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、その他製品を除く32業種が上昇しており、鉄鋼、パルプ紙、海運、鉱業、非鉄金属の強さが目立つ。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、リクルートHD<6098>、ソフトバンクG<9984>、ダイキン<6367>の5銘柄で日経平均を約237円押し上げている。半面、アドバンテス<6857>、ネクソン<3659>、ソニーG<6758>、TDK<6762>が軟調。
大型連休中の欧米市場の上昇により、投資マインドが上向いた。また、政府がモデルナ製ワクチンを21日にも承認する方向で調整に入ったと報じられたことも好影響を与え、ワクチン接種の加速への期待感も高まった。さらに、銅やアルミニウムなどの商品市況が上昇したため、景気敏感株や資本財関連などを中心に幅広く買いが先行。ただ、緊急事態宣言の再度の延長が検討されている。関係者からは織り込み済みとの指摘が多いものの、国内景気の回復期待は高まりにくいのも事実だ。新規材料に乏しく、積極的に上値を買い上がる雰囲気にもならず、後場は上値の重い展開だった。
米国では、数回の現金給付の効果などから、景況感は回復傾向にあるが、国内では、外出自粛、飲食・サービス業の営業自粛要請の長期化懸念などから景気の回復は後ずれしそうだ。ただ、ワクチン接種は計画通りに実施できる環境が整いつつあり、このままスケジュール通りに接種が進み、感染の押さえ込みが成功すれば、相場が出直るきっかけになると見る向きが多い。このため、それまでは、終盤戦に差し掛かっている決算発表銘柄などの個別物色の色彩が強まりそうだ。
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