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三城ホールディングス—21年3月期は2ケタ経常増益、国内の郊外型店舗が堅調に推移

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三城ホールディングス<7455>は14日、2021年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比9.2%減の438.73億円、営業損失が1.80億円(前期は4.76億円の利益)、経常利益が同37.4%増の6.13億円、親会社株主に帰属する当期純損失が0.39億円(同7.30億円の損失)となった。

日本の売上高は前期比7.1%減の397.44億円、セグメント利益は同58.3%減の2.12億円となった。主要子会社である三城の店舗は、主に都市部を中心に展開しているエンターテインメント型店舗がコロナウイルス感染拡大の影響を最も受けた店舗であり、平常時は客数も多く売上を牽引している店舗であるが、インバウンド需要が戻らないなか、厳しい状態が続いている。しかしながら、地域に合わせた展開をしている郊外型の店舗は比較的堅調であり、特に力を入れている、生活シーンに合わせたきめ細やかな視力測定「ビジュアルライフケア(VLC)」の導入推進に向け、店舗改装と設備投資を引き続き行っており、建替えによるロッジ型店舗への集約、良い立地への移転により、1店舗当たりの売上高も向上している。また、医療関連業務サポート事業に取り組んでいるなか、メディカル事業法人は一定の利益を確保しており、今後も引き続き利益に貢献すると思われるとしている。

海外の売上高は前期比24.2%減の44.05億円、セグメント損失は3.93億円(前期は0.34億円の損失)となった。海外子会社は、国により時期は多少異なるが再三のロックダウン、渡航の制限や、デモなどの影響による客数の減少は大きく、イギリス、フランス法人はいまだに回復が見通せない状況となっている。また、東南アジア(シンガポール法人、フィリピン法人、マレーシア法人)も、集合商業施設を中心とした店舗展開のため、全般的に客数が回復せず厳しい状況が続いている。また、医療と協業しているベトナム法人は一定の客数は確保しているため、利益は出ているものの利益額は減少となった。

2022年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比7.2%増の470.38億円、営業利益が3.71億円、経常利益が同21.6%減の4.81億円、親会社株主に帰属する当期純損失が1.65億円を見込んでいる。



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