三井ハイテク、バイタルKSK、郵船など

<6644>　大崎電　624　+8
急反発。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に、フェアバリューも650円から800円に引き上げた。22年3月期営業益は35億円で前期比30.4％増と会社計画水準に引き上げ、23年3月期予想も、50億円で同42.9％増と大幅増益を見込む。英国の計画がいよいよ本格化する公算であるほか、国内でもカーボンニュートラルに向けた機運の高まりが追い風と分析。ただ、買い一巡後は上げ幅を縮めた。

<9793>　ダイセキ　4640　+155
大幅続伸。SMBC日興証券では投資判断を新規に「1」、目標株価を5200円に掲げた。22年2月期から26年2月期にかけて営業利益は過去最高益を更新し続けると考えられるなか、昨年の株価パフォーマンスはTOPIX並みにとどまっており、株価には中長期成長力が十分に織り込まれていないと。今後は大企業だけでなく中小企業もリサイクル志向へシフトする可能性が高く、事業機会の長期的拡大が期待できると分析する。

<9101>　郵船　5160　-430
大幅反落。本日は海運セクターが業種別下落率のトップとなり、海運大手の3社は軒並み下落率の上位に並んだ。米国市場では景気過熱やインフレを見込んだ取引を手じまう動きが広がり、景気敏感株主導でNYダウが4日続落。東京市場でも景気敏感株の一角には売りが優勢の展開となった。とりわけ、海運株はこれまで大きく水準訂正してきたことで、利食い売り圧力が強い。また、商品市況の下落など資源価格安も嫌気された。

<8630>　SOMPO　4100　-199
大幅反落。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「イコールウェイト」に、目標株価も4840円から4720円に引下げた。効率化による収益改善、マネタイゼーション模索姿勢、総還元利回りの高さなど評価ポイントは株価に織り込まれたと指摘。現在の金融環境において損保株の相対的魅力が低下方向にあるなか、過度に悲観的になっている東京海上<8766>の方が妙味が大きいと分析。

<5932>　三協立山　835　+36
大幅反発。NEDOが進める「革新的新構造材料等研究開発」において、新構造材料技術研究組合（ISMA）が、高速鉄道車両向け難燃性マグネシウム合金製の部分構体で気密疲労試験を実施し、長期間の運用に耐えられることを確認したと発表。この部分構体は車両の大幅な軽量化と高い信頼性を両立することができ、次世代以降の新幹線向けに本格適用を目指すという。参画企業として素形材開発などを手掛ける同社の買い材料に。

<4523>　エーザイ　12075　+675
大幅続伸。ブリストル マイヤーズ スクイブと、抗体薬物複合体MORAb-202の共同開発・共同商業化に関するグローバルな独占的戦略的提携契約を締結したと発表。早ければ2022年にも承認申請をめざした臨床試験に移行する予定。契約締結時に一時金6.5億ドルを受け取るほか、開発、薬事および販売マイルストンの達成で最大24.5億ドルを受け取る。なお、JPモルガンの投資判断格上げなども観測されている。

<3151>　バイタルKSK　762　+71
大幅反発。前日に発表した自己株式の取得実施が買い材料視されている。発行済み株式数の3.62％に当たる200万株、20億円を取得上限に、取得期間は6月18日から22年1月31日までとしている。株価がおよそ8年ぶりの安値圏にある中、株価見直しの契機になると捉えられているようだ。同社の自社株買い実施は19年の8月から12月にかけて140万株を取得して以来となる。

<2461>　ファンコミ　403　+20
大幅反発。前日に自己株式の取得実施を発表している。発行済み株式数の4.09％に当たる300万株、10億円を取得上限としており、取得期間は6月18日から10月18日までとしている。当面の需給の下支えにつながるとして、買い材料視される形になっている。株価が安値圏にあっただけに、インパクトも強まっているもよう。同社の自社株買いは昨年の3月から4月にかけて実施して以来となる。

<4971>　メック　3130　+194
大幅続伸。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も1900円から4500円にまで引き上げている。イビデンや新光電気工業が大幅な設備増強でPKG の増産に動いていることが追い風となり、今期業績は会社計画を上回り、来期も過去最高売上・利益を連続で更新すると予想している。過去PER上限水準レベルまでの評価は可能と判断しているようだ。

<6966>　三井ハイテク　6370　+630
大幅続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に、目標株価も4400円から8000円に引き上げている。電動車用モーターコアの需要拡大と生産性改善などによる利益率向上、リードフレームの収益性改善が想定以上のペースで進捗しているとし、業績予想を上方修正しているもよう。22年1月期営業利益は、会社計画の80億円を上回る102億円、前期比2.7倍を予想している。