[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;27980.87;-983.21
TOPIX;1896.98;-49.58
[後場の投資戦略]
日経平均は27000円台にまで突っ込む想定以上の下げで波乱の週明けとなった。指数別では、日経平均が3.39％安、東証株価指数（TOPIX）が2.55％安と急落しているが、日経JASDAQ平均は1.11％安、マザーズ指数は1.77％安と、新興市場の方が下落率が相対的に小さく収まっている。主力の大型株主導で売り込まれているようだ。
また、個別をみても、景気循環株からハイテク・グロース（成長）株まで全てが大きく売り込まれている。景気過熱やインフレを見越したリフレトレードの後退で景気循環株を中心に下げ、長期金利が低下するなか下げが限定的だった前週末の米株式市場とは様相が異なり、ほぼ全面安。なりふり構わない売られ方をみる限り、先物主導での下げの影響が大きいのだろう。実際、信越化学<4063>やファナック<6954>の5％安、東京エレクトロン<8035>の4％安、など値がさ株の下落率が大きいのも、先物主導の売りから裁定売りへと繋がった影響だろう。そのほか、インデックスに絡んだ売買が集中してオーバーシュート気味に反応している面がありそうだ。
前週、米連邦公開市場委員会（FOMC）直後の日米の株式市場は比較的底堅く推移していたが、タカ派サプライズの結果を完全に消化しきる前に、ブラード総裁によるタカ派発言が続いたことで、警戒感に拍車がかかってしまったようだ。しかし、前週末の米株市場の大幅な下落については、先物・オプションなどの清算日が重なった需給要因の影響もある。
また、米長期金利の低下は将来の景気後退を映したとの見方もあるが、米連邦準備制度理事会（FRB）の政策はまだ変更前で、時間をかけて徐々に行うことを考慮すれば十分に緩和的な状態がしばらく続く。景気もまだコロナからのV字回復の段階。サービス業での繰り越し需要の累積に加え、製造業では供給不足の解消が見込めないほどの需要超過が継続する見込みだ。経済指標面ではどうしてもピークアウト感が出てしまうが、水準としては高いものが長く続くことが予想され、景気鈍化を織り込みにいくのはやや行き過ぎの感じもする。
週明けのアジア市場も下落はしているが、香港ハンセン指数は1％ほどの下落率に収まっており、中国の上海総合指数にいたっては前週末終値とほぼ同水準で推移している。日経平均の3％安はさすがに過剰反応がすぎるだろう。また、東証1部でも、三井ハイテック<6966>やメック<4971>など、直近好材料のあった銘柄は本日も逆行高を演じている。そのほか、国内でのワクチン接種の加速を受け、エアトリ<6191>などアフターコロナ関連銘柄でも、上昇しているものや下落率が軽微のものが多い。
週明けの米株市場の動向次第では、早期の下げ止まりを期待するのは時期尚早かもしれないが、過度な悲観は不要とみている。中長期では良い買い場になるとポジティブに捉えていきたい。
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