12日の日本株市場は、やや売り優勢ながらも底堅い相場展開が見込まれる。11日の米国市場はNYダウが250ドル安だった。買い先行で始まったものの、コロンバスデーの祝日で債券市場が休場で買いが続かず、さらに、金融機関による2021年、22年度の成長率見通し引き下げが嫌気され下落に転じた。NY原油先物が7年ぶり高値で引け、商品価格の上昇を背景としたインフレ懸念も根強く、引けにかけて下げ幅を拡大した。シカゴ日経225先物清算値は大阪比25円安の28475円。円相場は1ドル113円30銭台で推移している。
シカゴ先物にサヤ寄せする格好からやや売り先行で始まることになろう。ただし、前日までのリバウンドで日経平均は上値抵抗の75日線を捉えており、いったんは戻り売りも意識されやすい水準。また、米国では金融機関による2021年、22年度の成長率見通し引き下げが嫌気されたものの、既に昨日の時点で伝わっていたこともあり、売り圧力が強まる展開にはならないだろう。そのため、売り一巡後の底堅さは意識されそうである。
また、昨日の東証1部の売買高は11億株台に減少していた。市場参加者が限られるなかで先物主導による短期的な売買に振らされやすい需給状況になりそうだが、先週までの下落で需給調整は一巡していると考えられるほか、8月下旬からの上昇部分を帳消しにしたことで仕切り直しのスタンスに向かわせやすい。今回の下落局面では「岸田ショック」とも言われているものの、改めて政策期待が高まる可能性があるだろう。
そのため、日経平均は75日線水準での強弱感が対立しやすいと考えられるものの、利食いに押される局面においては押し目狙いのスタンス。NT倍率は14.30倍水準でやや荒い動きを見せており、グロース、バリューといった物色の動きは定まっていないものの、こう着ながらも底堅さが意識されるなか、政策テーマに関連した循環物色は見られそうだ。また、今後本格化する決算に向けて、業績面を手掛りとした個別物色の動きも強まってくる可能性はありそうだ。