1日の日経平均は4営業日ぶりに反発。113.86円高の27935.62円（出来高概算14億4000万株）で取引を終えた。前日までの3日間で1600円超下落したことなどから、行き過ぎといった見方も高まっており、自律反発を狙った買いが主力株中心に広がった。買い一巡後は27594.01円まで下落幅を広げる場面も見られたが、日米金利差拡大を意識してやや円安傾向にあることも輸出関連株買いに寄与するなか、前場終盤には一時28106.30円まで上昇するなど日経平均は前場だけでも500円幅と大きく変動した。後場は28000円を挟んだ狭いレンジでの推移となった。
東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄は1300を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、パルプ紙、海運、機械、輸送用機器、不動産など27業種が上昇。一方、情報通信、医薬品、食料品など6業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ダイキン<6367>、ファナック<6954>、リクルートHD<6098>、京セラ<6971>、トヨタ<7203>が堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、エムスリー<2413>、NTTデータ<9613>、中外薬<4519>が軟化した。
前日の米国市場では、主要株価指数が大幅に下落したが、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が12月の米連邦公開市場委員会（FOMC）でテーパリングの加速を検討すると述べたことで早期利上げ観測が高まったことが要因とされた。米国市場の下落影響が警戒されていたものの、急ピッチの下落は行き過ぎとの見方や、円高進行が一服したことで輸出関連株買いにつながるなど、投資家心理の好転に寄与した。
日経平均はひとまず、反発に転じたが、オミクロン株の感染状況などには引き続き注意を払う必要があるだろう。関係者からは「毒性の強弱など詳細な情報が判明するまでは積極的に買い上がる雰囲気にはつながらない」との指摘が聞かれた。また、本日は米国で、11月のADP雇用統計やISM製造業景況指数の発表が予定される。インフレ高進が一段と進むのかどうかも見定める必要がありそうで、当面は海外の情勢をにらみながら不安定な動きが続くことになりそうだ。
いま読まれてます
記事提供： 
元記事を読む
