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売り先行も朝方の価格レンジ内でのこう着【クロージング】

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6日の日経平均は反落。102.20円安の27927.37円(出来高概算10億8600万株)で取引を終えた。新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」の感染拡大が懸念され、主要株価指数が下落した米国市場の流れを引き継ぐ格好から売り先行して始まり、寄り付き直後には一時27693.91円まで値を下げた。その後は、こう着感の強い相場展開が続き、朝方につけた価格レンジ内でのもち合いが続いた。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄が1200を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、鉱業が1.90%の上昇となったほか、パルプ紙、鉄鋼、海運など16業種が上昇。一方、情報通信、医薬品、精密機器、サービスなど16業種が下落し、銀行が変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、KDDI<9433>、ファナック<6954>、ダイキン<6367>が堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、第一三共<4568>、中外薬<4519>、リクルートHD<6098>、オリンパス<7733>が軟調だった。

先週末の米国市場では主要3指数が下落したが、なかでもナスダック総合指数が2%近く下落したことが響き、ハイテク関連株を中心に売りが先行する銘柄が増加した。また、中国の企業規制強化の影響でアリババ株が急落するなど投資先企業の株安が嫌気されたソフトバンクGが8%超の急落となったことも地合いを悪化させた。このほか、政府が2022年度の診療報酬改定で薬価を引き下げる方針と伝わったことで、医薬品株が値を消したことも響いた。

オミクロン株の感染拡大が世界的に広がりを見せており、関係者は「オミクロン株の先行き不透明感から売りが続き、今年のSQ値が集中し下値抵抗帯とみられる27700円台で踏みとどまれるのかが目先のポイントになる」とみている。また、同水準を下回ってくれば、週末のメジャーSQを控えて持ち高調整の売り買いが活発化する可能性もあり、相場変動にも注意したい」との声もあり、市場の関心はオミクロン株を巡る続報と米国の金融政策の行方となる。



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