日経平均5日続伸。8日の米株式市場でNYダウは269ドル安と3日ぶり反落。経済協力開発機構（OECD）が世界経済の見通しを大幅に引き下げたことで景気後退懸念が強まった。原油価格や長期金利の上昇でインフレ高進への警戒感も強まり、引けにかけて下げ幅を拡大。ナスダック総合指数は-0.73％と3日ぶり反落。米株安を受けて日経平均は44.94円安からスタート。1ドル＝134円台に乗せた円安進行を追い風に上昇に転じるとその後は徐々に上げ幅を拡大。後場中ごろには一時28389.75円（155.41円高）まで上昇し、1月18日以来となる高値を記録。ただ、円安進行の一服やアジア市況の下落が影響し、大引けにかけては急速に上げ幅を縮めた。
大引けの日経平均は前日比12.24円高の28246.53円となった。東証プライム市場の売買高は12億8727万株、売買代金は3兆2139億円だった。セクターでは鉱業、石油・石炭、その他製品などが上昇率上位となった一方、海運、証券・商品先物取引、電気・ガスが下落率上位となった。東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の43％、対して値下がり銘柄は52％となった。
個別では、米国市場での中国株の急伸を受けてソフトバンクＧ<9984>が大幅に上昇。ファーストリテ<9983>、キーエンス<6861>、レーザーテック<6920>など値がさグロ−ス（成長）株の一角が上昇。原油価格の高騰を通じてINPEX<1605>、石油資源開発<1662>は大きく上伸し、三井物産<8031>も大幅高。大阪チタニウム<5726>と東邦チタニウム<5727>は大幅に反発した。円安進行を背景にSUBARU<7270>、日産自<7201>が買われた。ほか、ダブル・スコープ<6619>、メルカリ<4385>などが大きく上昇。東証プライム市場値上がり率上位には連日でストップ安となっていたIRJHD<6035>や今期見通しが評価されたBガレージ<3180>のほか、越境EC支援実績が3000件を突破したBEENOS<3328>、SREHD<2980>、ソースネクスト<4344>などがランクイン。
一方、バルチック海運指数の下落や世界の海運関連株の急落を受けて郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>が軒並み急落。米半導体大手インテルの最高財務責任者（CFO）がマクロ環境の見通しについてネガティブな見解を示したことで、前日のフィラデルフィア半導体株指数（SOX）は大幅に下落、これが嫌気されて東エレク<8035>、ルネサス<6723>、アドバンテスト<6857>など半導体関連株が全般大きく下げた。インテルと関連の深い新光電工<6967>、イビデン<4062>も大きく売られた。シャープ<6753>、くら寿司<2695>、アイモバイル<6535>、丹青社<9743>などは決算が売りに繋がった。ほか、日立製<6501>、信越化学<4063>、村田製<6981>などが下落した。
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