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個別銘柄戦略:高島屋やJフロントなどに注目

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6月30日の米国市場ではNYダウが253.88ドル安の30775.43、ナスダック総合指数は149.16pt安の11028.74、シカゴ日経225先物は大阪日中比80円高の26390円。為替は1ドル=135.70-80円。米経済指標の悪化を受けて景気後退懸念が更に強まっており、信越化学<4063>、日本製鉄<5401>、三井物産<8031>、郵船<9101>、住友鉱山<5713>など市況関連株が軒並み崩れそうだ。円安進行に一服感があるなか、グローバルな自動車需要の鈍化も警戒され、トヨタ自<7203>、日産自<7201>も軟調となろう。原油先物価格の下落を受けてINPEX<1605>、石油資源開発<1662>も売りが予想される。米半導体大手マイクロン・テクノロジーの決算が冴えなかったことで東エレク<8035>、スクリン<7735>など半導体関連株も軟調となろう。一方、NTT<9432>、日本郵政<6178>、武田薬<4502>、東洋水産<2875>、資生堂<4911>などのディフェンシブ銘柄に相対的な観点から資金が向かいそうだ。材料処では、値上げを発表したニップン<2001>、旭化成<3407>が好感されそうだ。また、第1四半期の営業損益が大きく黒字転換し、市場予想も上回った高島屋<8233>、Jフロント<3086>の百貨店株は上昇が見込まれる。一方、業績予想を下方修正した良品計画<7453>は売りが先行しそうだ。
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