7日の日経平均は大幅に反発。382.88円高の26490.53円（出来高概算12億7000万株）で取引を終えた。前日の米国市場では、6月のISM非製造業景況指数と5月のJOLT求人数が市場予想ほど悪化しなかったほかWTI原油先物価格の下落が続き、インフレ懸念が後退していることがプラス要因になり、主要株価指数が上昇。東京市場も主力株中心に値を上げる銘柄が目立った。午後に入ると、時間外取引の米株先物が堅調に推移していたほか、225先物には仕掛け的な買いや現物市場では半導体関連株に買いが入ったことで、一時26533.65円まで上げ幅を広げた。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1300を超え、全体の7割超を占めた。セクターでは、ゴム製品、電気機器、輸送用機器、食料品、繊維製品など26業種が上昇。一方、石油石炭、空運、海運、陸運など7業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファナック<6954>、ダイキン<6367>、リクルートHD<6098>、KDDI<9433>が堅調だった半面、コナミG<9766>、ファーストリテ<9983>、バンナムHD<7832>、エムスリー<2413>、京成<9009>が軟化した。
輸出関連や電子部品などハイテク関連株中心に買いが先行したが、上場投資信託（ETF）の分配金捻出のための換金売りが警戒され、その後は伸び悩む場面もあった。しかし、前引け後に「日銀が金融緩和政策を堅持する方針」と海外メディアが伝えたことで、株価指数先物に買い戻しの動きが強まった。また、「中国のスマートフォン大手、小米集団が同国内の半導体メーカーに出資した」と伝わったことも加わり、目先筋による国内半導体関連株買いも入り、日経平均の上げ幅一時400円を超えた。
ただ、「ヘッジファンドなどの短期筋の買い戻しが主体」との指摘が多く聞かれたほか、ETFの分配金捻出目的の売りが控えており、積極的に上値を買い上がる雰囲気になっていない。また、新型コロナウイルスの感染が再拡大しており、経済活動の正常化への期待後退も相場の重しになる。週末には米雇用統計の発表が予定されているうえ、今後は日米企業決算の発表も始まるだけに、「慌てて新たなポジション組む投資家も少なそう」との指摘も聞かれる。
いま読まれてます
記事提供： 
元記事を読む
