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こう着ながらも押し目待ちの買い意欲の強さが窺える【クロージング】

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8日の日経平均は4営業日続伸。73.37円高の28249.24円(出来高概算11億2000万株)で取引を終えた。前週末の米国市場で強い米雇用統計を受けて大幅な利上げ観測が再燃したことから、ハイテク関連株が売られた流れを引き継いで売り先行で始まり、寄り付き直後に28047.08円まで下げた。ただし、28000円近辺での底堅さが意識されるなか、前引けにかけて強含むと、後場寄り付き直後には28279.12円まで買われた。市場の関心は10日発表の米消費者物価指数(CPI)に移っており、CPIの結果を見極めたいとの思惑から様子見ムードが広がったものの押し目買い意欲は強く、日中の高値圏で取引を終えた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が若干上回ったものの、ほぼ拮抗だった。セクターでは、鉱業、石油石炭、金属製品、医薬品、銀行、鉄鋼など22業種が上昇。一方、保険、海運、パルプ紙、不動産、精密機器など11業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、第一三共<4568>、スズキ<7269>、バンナムHD<7832>が堅調だった半面、コナミG<9766>、エムスリー<2413>、ネクソン<3659>、東京海上<8766>が軟化した。

注目の7月の米雇用統計は、非農業部門雇用者数が52万8000人増と市場予想(25万人増)を大幅に上回り、市場では9月の米連邦公開市場委員会(FOMC)で0.75%の大幅利上げ観測が高まると、米株式市場ではグロース株中心に弱い動きとなった。東京市場もこの流れを受けて朝方は売り先行スタート。しかし、本格化する国内主要企業の決算で好決算を発表したバンナムHDやスズキなどを中心に買い直されたほか、本日の取引終了後に決算発表を予定している東エレクやソフトバンクG<9984>などには買い戻しの動きが見られ、日経平均を下支えする格好だった。

米雇用統計が市場予想を上回ったことで、米国のインフレのピークアウトが後づれするのではないかとの警戒感がくすぶり始めている。このため、10日の米CPIでインフレにピークアウトの兆しがみてくるのかが今週の注目点だろう。もっとも、9月のFOMCまではまだ期間があることから、過度に警戒する動きには向かいづらいだろう。反対に足元でのロングポジションを再構築する動きのなかでは、底堅さが意識されやすいと見られる。



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