10日の日経平均は続落。180.63円安の27819.33円（出来高概算10億5000万株）で取引を終えた。9日の米国市場で前日のエヌビディアに続き、マイクロン・テクノロジーがパソコン向けなどの需要減を理由に2022年6-8月期の売上高見通しを引き下げたことが嫌気され、ハイテク関連株が売られた。これを受けて東京市場でも半導体関連株や電子部品関連株など値がさ株中心に売りが先行した。ただし、日経平均は取引開始直後に27729.46円まで値を下げたものの、7月の米消費者物価指数（CPI）の発表を控えた休日前で積極的な商いは手控えられ、結局は寄り付きから15分間でつけた価格レンジ内での推移が続いた。
東証プライムの騰落銘柄は、値上り銘柄が874、値下がり銘柄が896（変わらず68）で、ほぼ拮抗していた。セクターでは、電気ガス、石油石炭、パルプ紙など17業種が上昇。一方、空運、電気機器、精密機器、鉱業など15業種が下落し、卸売が変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、ファナック<6954>、セコム<9735>、アサヒ<2502>、ソフトバンクG<9984>、KDDI<9433>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、エムスリー<2413>が軟調だった。
前日の米国市場は、IT関連銘柄を中心に弱い展開となり、SOX指数は4％超、ナスダック総合指数も1％超の下落したため、東京市場にも悪影響を及ぼした。また、市場コンセンサス未達の決算を発表したトレンド<4704>やネクソン<3659>、太平洋セメ<5233>、タカラトミー<7867>などが売られた一方、好決算や増配を発表した住友林<1911>、ロート<4527>、セコム<9735>などには投資マネーが向かうなど、決算を材料にした個別物色が中心だった。
市場関係者は7月の米CPIの結果に注目している。市場では総合が前月から鈍化する一方、コアは前月から加速すると見られている。市場予想を越えるインフレ加速が見られる場合、9月の米連邦公開市場委員会（FOMC）での0.75％の利上げを一段と織り込む動きとなる可能性があり、CPIの結果と米国金融市場の動きに警戒が必要だ。もっとも、9月のFOMCまでは期間があるため、CPIを受けた過度な反応に対するリバランスも入りやすいだろう。
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