17日のニューヨーク外為市場でドル・円は、135円50銭まで上昇後、134円80銭まで反落し、135円07銭で引けた。
米7月自動車やガソリンを除いた小売売上高や国内総生産（GDP）の算出に用いられる自動車・建材・給油・食品を除いた小売売上高が予想を上回ったほか、タカ派連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨を織り込み金利上昇に伴うドル買いが優勢となった。そののち発表された議事要旨で、FRB高官が追加利上げの必要性を再表明したと当時に、引き締め過ぎを警戒、さらに、いずれ利上げペースを減速することを認識していることが言及されたため金利の上昇に伴うドル買いが後退した。
ユーロ・ドルは1.0146ドルへ下落後、1.0203ドルまで反発し、1.0177ドルで引けた。欧州連合（EU）統計局がユーロ圏の4−6月期国内総生産（GDP）を下方修正しユーロ売りが優勢となったのち、ユーロ・クロス絡みの買いが支援したほか、FOMC議事要旨を受けたドル売りに反発。ユーロ・円は137円15銭へ弱含んだのち137円88銭まで上昇。ポンド・ドルは1.2095ドルまで強含んだのち、1.2028ドルまで反落した。ドル・スイスは0.9544フランまで上昇後、0.9498フランまで反落。