30日の日経平均は4日ぶりに反落。100.85円安の27782.93円（出来高概算12億7000万株）で取引を終えた。朝方こそ米株高の流れもあって底堅い値動きを見せたが、期末の配当権利落ちの影響に加え、連日の上昇に対する反動から次第に利益確定の売りが優勢となった。日経平均は後場取引開始直後には27630.55円まで水準を切り下げた。ただし、米テック銘柄高を背景に半導体関連など値がさ株の一角がしっかりしていたことが相場を下支えしたほか、配当落ち分が約257円程度で、これを考慮すると総じて堅調な展開だった。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1200を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、ゴム製品、精密機器、空運、電気機器、電気ガスの5業種が上昇。一方、石油石炭、証券商品先物、その他金融、水産農林、海運、保険など28業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、第一三共<4568>、ソニーG<6758>、ダイキン<6367>が堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、KDDI<9433>、リクルートHD<6098>、東エレク<8035>、信越化<4063>、バンナムHD<7832>が軟化した。
前日の米国市場は、米当局が必要に応じて米銀への支援拡充を検討する姿勢を示していることで、過度な金融不安が後退しつつあり、主要株価指数は反発した。しかし、東京市場は期末特有の3月期末の配当権利落ち日を迎え、その影響を受けた格好になった。また、日経平均は前日の上昇で25日線を上放れたこともあり、目先の利益を確保する動きもみられた。ただ、米国市場で、SOX指数が3％超の大幅高となったことなどを背景に成長期待の高いグロース株に値を上げる銘柄目立ったほか、時間外取引の米株先物も堅調に推移していることが相場全体を下支えする形になった。
明日は日経平均株価の銘柄入れ替えに伴うリバランス売りが2000億円超出てくることが想定され、値がさ株などが売られやすい状況にある。また、金融不安を巡る懸念が完全に後退したわけではなく、目先は米欧の金融機関に関する情報を確認しながら、様子見ムードの強い展開が続きそうだ。
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