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半導体株が下支え、次はアップルの底打ちが待たれる【クロージング】

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21日の日経平均は続落。75.58円安の21507.54円(出来高概算13億9000万株)で取引を終えた。20日の米国市場ではNYダウが一時600ドルを超える下落となる波乱含みの相場展開の中、シカゴ先物にサヤ寄せする格好から21300円を下回って始まった。しかし、寄り付き直後に付けた21243.38円が安値となり、その後は東エレク<8035>がリバウンドを強めるなど、半導体関連の一角に買い戻しの動きがみられ、日経平均はじりじりと下げ幅を縮めており、心理的な節目となっていた21500円を回復して終えている。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1400を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは電気機器、パルプ紙が上昇した他は31業種が下げており、原油安を受けた鉱業が下落率トップ。証券、卸売、海運、石油石炭、保険、水産農林、鉄鋼の弱さが目立つ。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、オリンパス<7733>が重石となる半面、東エレクが1社で日経平均を約26円下支えした。

出来高は13億株台と低水準であるが、薄商いの中を半導体関連の一角が日経平均を支える格好となった。きっかけとしては米画像半導体エヌビディアの反発。直近で大きく下げていたこともあり、3%程度の反発では明確な底入れは見極めづらいだろうが、過去2年間空売りをしてきた著名な米空売り投資家のシトロン・リサーチが買い入れを表明したことのインパクトは大きい。これが東エレクやソフトバンクG<9984>の切り返しにもつながったとみられる。

参加者が限られる中でインデックス売買に振らされやすい需給状況ではあるが、米ハイテク株に底入れの兆しがみえてくるようだと、自律反発への機運が高まりやすいだろう。エヌビディアに続いて、アップルが落ち着きをみせてくるようだと、改めて11月末にブエノスアイレスで開かれる主要20カ国・地域(G20)首脳会議にあわせて予定されている米中首脳会談への期待や米年末商戦への思惑等からの物色意欲も回復してきそうである。


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