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23000円処での底堅さが意識される【クロージング】

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15日の日経平均は反発。161.77円高の23303.32円(出来高概算13億6000万株)で取引を終えた。米中合意への楽観的な見方が後退するなかで米国市場も高値圏でのこう着となり、方向感が掴みづらい中、前日までの下げによる慎重姿勢により利食い先行で始まった。ただし、大阪ナイトセッションやシカゴ先物市場では23000円処での底堅さが意識されており、寄り付き直後に付けた23121.59円を安値に、その後は先物主導で切り返す格好となった。香港市場がプラス圏で推移していることも安心感につながり、後場寄り付き直後には23340.77円まで上げ幅を広げ、その後は23300円を挟んでのこう着に。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1700を超えており、全体の8割近くを占めている。セクターでは水産農林、パルプ紙の上昇率が2%を超えたほか、海運、精密機器、その他金融、卸売、倉庫運輸、保険、証券が堅調。半面、石油石炭、鉱業の弱さが目立つ。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、テルモ<4543>、電通<4324>、ファミリーマート<8028>、信越化<4063>が堅調。一方で、ソフトバンクG<9984>、資生堂<4911>、スズキ<7269>が冴えない。

楽観視は出来ないものの、日経平均の23000円処での底堅さがみられ、前日の陰線部分を吸収している。テクニカル面では11月5日に空けたマド上限レベルでの踏ん張りをみせており、マド埋めを拒否してのリバウンドを見せてこれるようだと、センチメントを明るくさせよう。目先的にはマド埋めにより、25日線レベルまでの調整は想定されている水準でもあるため、想定外でのリバウンドとなればインパクトは大きいだろう。

米中交渉の行方を睨みながらのスタンスは変わらないため、積極的な売買は期待しづらいところではある。ただし、決算発表が一巡したことで、機関投資家も動きやすくなるだろう。中小型株などは決算数値に過剰反応を見せた銘柄も多く、改めて決算内容を見直す動きが意識されやすい。日経平均が高値もち合いとなる中で、個人主体の材料株物色に向かうことが出来れば、次第に年末相場への期待感にもつながりそうだ。

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