日経平均は大幅に下落。455.12円安の23372.06円（出来高概算6億株）で前場の取引を終えた。新型肺炎を巡り、中国メディアによると、患者数は累計で2000人を超えてきており、団体客の渡航中止なども伝えられる中、中国経済のみならず、世界経済への影響等も警戒されるなか、売り優勢の相場展開となった。
大証225先物はシカゴ日経225先物清算値（23635円）を大きく下回る23300円で始まったこともあり、現物市場もギャップスタートからテクニカル面で支持線として意識されていた25日線をあっさり割り込んで始まった。ただ、寄り付き直後の23317.32円を安値に、その後は下げ渋りをみせており、前場半ばには一時23463.89円まで下げ幅を縮める局面もみられた。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1900を超えており、全体の9割近くを占める全面安商状。セクターでは不動産を除く32業種が下げており、空運の下落率が3％を超えたほか、海運、非鉄金属、その他製品、金属、機械、鉄鋼、サービス、化学の下落率が2％を超えている。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ファナック<6954>、アドバンテスト<6857>、資生堂<4911>、ＴＤＫ<6762>が重石に。
日経平均はギャップスタートとなったが、テクニカル面では75日線に接近してきており、これが支持線として意識される格好から、さらに売り込む流れにはなっていないようである。とはいえ、新型肺炎を巡る報道等が押し目買い意欲を後退させているほか、イラクの首都バグダッドにある米大使館がロケット弾攻撃を受けたと、一部通信社が報じており、地政学リスクも警戒されているところであろう。
そのため、物色はこれらに左右され難い材料株や内需系の一角に向かいやすく、引き続き新型肺炎に関連する材料株には短期筋の値幅取り狙いの資金が向かいやすい需給状況であろう。後場も大きなリバウンドは期待しづらく、週明けの米国市場次第では一段の調整も警戒されやすいこともあり、主力処への物色は避けられる。今週は決算発表も本格化することもあり、インデックス売買に振らされ難い中小型株優位の相場展開になろう。
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