日経平均は大幅続伸。483.63円高の23803.19円（出来高概算7億7543万株）で前場の取引を終えた。前日の米国市場では、中国の大学がコロナウイルスによる肺炎に効果的な治療薬を発見したとの報道や市場予想を上回る1月ADP雇用統計やISM非製造業指数といった経済指標を受け、主要3指数は揃って3日続伸。これにより、シカゴ日経225先物清算値は大阪比330円高の23690円となり、本日の東京市場はシカゴ日経225先物清算値にサヤ寄せする格好から買い先行となった。新型肺炎に対する過度な懸念の後退や為替相場が1ドル=109円台後半と前日から円安方向に振れたこともあり、海外短期筋による指数先物に対する買い戻しの動きもみられ、日経平均の上げ幅は400円を超えた。
セクターでは、東証33業種全て上昇となるなか、とりわけパルプ・紙、石油・石炭製品、鉱業、医薬品などの上げが目立った。売買代金上位銘柄では、前日の上半期業績が従来計画を大幅に上振れて着地したパンパシHD<7532>が19％高、市場想定を上回る10-12月期決算が評価されたZホールディングス<4689>も8％高になったほか、ソニー<6758>、任天堂<7974>、トヨタ自動車<7203>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、三菱UFJ<8306>、武田薬<4502>は上昇。一方で、決算後の利食い売りが優勢になったスクエニＨＤ<9684>やコロプラ<3668>が大幅安になったほか、東京エレクトロン<8035>、富士通<6702>などもさえない。
本日の東京市場前場では、日経平均のギャップアップスタートにより25日移動平均線を上抜け、2020年に入ってからの価格帯別売買高で日経平均株価における商いの最も積み上がる水準の23200-23300円のレンジからの上方乖離幅も拡大した。足元の相場下落局面で目立っていた商品投資顧問（CTA）とみられる短期筋の売りが観測されていたこともあり、外部環境のいったんの落ち着きや前述した直近レンジの上抜けを受けて、これらの主体が慌てて指数先物を買い戻す動きが強まった可能性がありそうだ。また、中国当局による景気下支え策への期待感や新型肺炎治療薬に絡んだ報道を背景に、中国をはじめとしたアジア株式市場も総じて朝方から上げ幅を拡大させてきており、ランチタイム中にかけて225先物に対する断続的な買いも継続しているもよう。
本日は後場入り後13時台にトヨタ自動車による20年3月期第3四半期決算が控えているが、同業他社のマツダ<7261>やSUBARU<7270>の前日の減益決算を受けた本日の市場反応や、足元の同社の信用需給の状況などを勘案しても、特段の警戒感は高まっていないようである。決算が本格化していることから商いは膨らみづらいこともあり、先物主導によるインデックス売買に押し上げられた後は、次第にこう着感が強まりやすいところでもあり、決算を手掛かりとした個別物色にシフトする流れも想定しておきたいところ。市場環境の落ち着きを背景に、直近下落の目立っていたマザーズ市場銘柄や東証1部の中小型銘柄に対する見直しの動きといった物色の広がりに対しても目を向けておきたいところだ。
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