6日の日経平均は大幅に下落。579.37円安の20749.75円（出来高概算17億4000万株）で取引を終えた。5日の米国市場ではNYダウが969ドル安となり、安いところでは1100ドルを超える急落となった。カリフォルニア州のニューサム知事が4日、州全域に非常事態宣言を発動するなど、米国でも新型コロナウイルスの感染拡大ペースの加速が報告されると、経済や企業業績に悪影響を与えるとの一段の懸念が広がった。
これを受けて、シカゴ日経225先物清算値は大阪比580円安の20790円と急落。これにサヤ寄せする格好からギャップスタートで始まると、寄り付き直後の21061.20円を高値にじりじりと下げ幅を拡大させた。
東証1部の騰落銘柄は値下がり数が2100を超えており、全体の97％を超える全面安商状。セクターでは東証33業種全てが下げており、鉄鋼の下落率が6％を超えており、証券、非鉄金属、海運、空運、金属製品、銀行、不動産、保険の弱さが目立った。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ファナック<6954>、ダイキン<6367>、エーザイ<4523>が軟調。一方で、７＆ｉＨＤ<3382>が逆行高となった。
日経平均は一時20613.91円まで下落幅を広げる局面もみられた。PBR1倍を下回る水準においては、心理的には売り込みづらい水準との見方もされている。しかしながら、積極的な参加者が限られる中において、先物主導によるインデックス売買の影響が大きい。底入れを窺う流れにもなりづらいところであろう。
来週も不安定な相場展開が続くことになりそうだが、先物需給については週末に控えている先物オプション特別清算指数算出（SQ）に伴うロール中心になりやすく、短期筋による仕掛け的な売買は限られるとみられる。SQ通過後は需給が軽くなることが見込まれるほか、再来週に控えている米連邦公開市場委員会（FOMC）、日銀の金融政策決定会合に関心が集まりやすく、売り込みづらくさせてくるだろう。
また、中小型株については物色に広がりが見えづらいだろうが、今週のアンジェス<4563>など、材料の出た銘柄などへは資金集中がみられるなど、特に売り込まれていた銘柄に対する株価反応は大きい。短期的な値幅取り狙いではあろうが、物色意欲は根強いようである。
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