1日の日経平均は大幅に下落。851.60円安の18065.41円（出来高概算16億6000万株）で取引を終えた。米国市場の下落や日銀短観の悪化等を受けて、売り優勢で始まった日経平均は、寄り付き直後に付けた安値18517.47円を底に、前引け間際には18784.25円まで下げ幅を縮める局面もみられた。その後、日銀のETF買い入れへの思惑等もあったが、後場は前引け水準を超えられずに再び弱含みとなる中、後場半ば辺りから急速に下げ幅を広げており、一時17871.62円と18000円を下回る局面もみられた。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が2000を超えており、全体の9割を超えている。セクターでは東証33業種全てが下げており、空運、ガラス土石、サービス、ゴム製品、証券、非鉄金属、水産農林、金属製品、医薬品の弱さが目立つ。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、KDDI<9433>、東エレク<8035>、テルモ<4543>など全般軟調。
日経平均は前引けにかけて底堅い動きをみせており、日銀のETF買い入れへの思惑が高まっていたが、後場は戻りの鈍さが意識されるなか、ハシゴを外される格好での急落となっている。売買代金は2.7兆円程度と3兆円を下回る薄商いの需給状況であるため、インデックス売買によるインパクトが相当大きかったとみられる。指値状況が薄い中で、後場半ばからは断続的なインデックス売りに押された格好である。
また、グローベックスの米株先物が弱い動きをみせていることで米経済のリセッションが確実視されているほか、日本国内では首都封鎖への懸念が根強いこともあり、クラッシュ的な値動きにつながったようである。目先的なボトムが見極めづらい中では、テレワークなどのテーマ株の一角への物色が続きそうである。ただし、同じテーマでもインデックス売買に振らされ難い新興市場の中小型株が先行されやすいだろう。
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