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大木ヘルスケアホールディングス—多様な消費者ニーズを掘り起こす医薬品卸の老舗

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「常に社会への役立ちを考え足跡を残すこと」を経営理念に掲げ、成長を続ける医薬品卸の大木ヘルスケアホールディングス<3417>。創業はなんと362年前(1658年)の江戸時代の両国。近江商人の大木口哲(おおき こうてつ)が、滋養強壮薬「大木五臓圓」(おおきごぞうえん)を売り出したのが原点である。その後も大衆薬の製造販売、卸売りなどを通じて、人々が健やかに暮らせるようにと社会に貢献してきた。

20年程前からはドラッグストアが成長するのと相まって、医薬品、健康食品、化粧品、介護用品から日用雑貨まで幅広い商品を取り扱う卸売の大手として、事業を拡大してきた。

「技術力の高いメーカーと協力して、消費者の潜在ニーズに応える画期的な商品を提案し続けるのが我々の使命です」と語るのは業務本部長の宮本正博(みやもと まさひろ)取締役執行役員。
冒頭に掲げた「大木の精神」は、松井秀夫(まつい ひでお)現会長が定めた。ミッションは「需要創造型の新しい中間流通業」の実現だ。

直近では、「ペットの保険」2社と業務提携し、ドラッグストア店頭で積極的に普及していくことを発表した。「ペットは家族の一員」との認識が広がる中で、ペットの治療費に対するニーズを顕在化したものだ。

また、コロナウィルス禍の中で、売切れが続出している空間除菌製品「ウイルオフ」は大木製薬による自社開発製品だ。2011年には発起人の一社となって日本二酸化塩素工業会を立ち上げ、二酸化塩素の有効性や安全性についての情報発信や、二酸化塩素を使用した除菌製品の普及に努めている。

ドラッグストア店頭でも品切れの続くマスクについて話を向けると、「当社も中国の工場と契約してマスクを生産していますが、現地工場が中国の国内需要を優先したため、日本への輸入がストップしてしまいました。今後は新たな課題として、国内生産を視野に入れたサプライチェーン及びBCPの確立も検討していきます」
医薬品の流通業には、商品の安全性の確保とともに安定供給の維持が求められる。今回の新型肺炎の流行とマスク不足で、消費者が痛感したのはこのことだった。

コンビニエンスストアを上回る勢いで店舗拡大を続けてきたドラッグストアも業務提携や再編が行われる中で、企業数は減りつつある。医薬品卸の役割が改めて問われつつある。
「ドラッグストアに行けば何でも揃っている。健康食品や化粧品、日用雑貨まで揃っていて消費者の美と健康と快適な生活に役立つ卸になりたい」と宮本取締役執行役員は語っていた。



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