14日の日経平均は3日続落。352.27円安の19914.78円（出来高概算13億3000万株）で取引を終えた。米国市場の下落影響から売りが先行した日経平均は、前場半ばには20185.00円と下げ渋る局面もみられた。しかし、後場に入ると戻りの鈍さが意識される中、節目の2万円を割り込むと、大引けにかけて下げ幅広げる展開となった。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1900を超えており、全体の9割近くを占める全面安商状に。セクターでは医薬品が唯一上昇した他は、32業種が下げており、海運、建設、鉄鋼、金属製品、ゴム製品、鉱業、電気機器の弱さが目立つ。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、アドバンテスト<6857>が軟調。
前場段階では底堅さが意識されていたが、後場に入って弱含みの展開となった。日銀のETF買い入れが意識される局面ながら、節目の2万円を割り込んだことから、先物主導の売り仕掛け的な売買が入ったようである。指数インパクトの大きい値がさ株が総じて売り込まれていることも、日経平均を押し下げる格好となったとみられる。
また、日経平均が2万円を割り込む弱い値動きとなったことで、個人主体の中小型株等へもいったんポジションをクローズする流れとなり、マザーズ指数は2％を超える下落となった。様々な見方があるだろうが、緊急事態宣言が解除される方向であり、これを見込んでいたロング筋の利益確定といった見方も聞こえていた。
もっとも、東証1部の売買代金は2.1兆円程度にとどまっており、薄商いの中をインデックス売りに押された格好だろう。決算がピークを迎えているため、積極的には手掛けづらく、週末を控えてクローズを早めたことも影響していそうである。目先的には速い段階での2万円回復が期待される一方で、25日線辺りまでの調整を意識しておく必要がありそうだ。
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