18日の日経平均は続伸。96.26円高の20133.73円（出来高概算12億1000万株）で取引を終えた。先週末の米国市場の上昇の流れを引き継ぐ格好から小幅に続伸して始まり、前場半ばには19999.10円と節目の2万円を下回る局面もみられたが、2万円処での底堅さが意識される中、前引けにかけてじりじりと上げ幅を拡大させた。
NYダウ先物の強い値動きも買い安心感につながり、後場には20200円に迫る局面もみられていた。新型コロナウイルスについては東京都の新規感染者は減少傾向にあるほか、大阪ではゼロとなるなど、経済活動の再開への期待が高まりやすく、底堅さが意識される中で押し目買い意欲が強まっている。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1200を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは鉱業の上昇率が3％を超えたほか、水産農林、情報通信、パルプ紙、食料品、不動産、小売が堅調。半面、鉄鋼、空運、繊維、電気機器、電力ガス、保険、その他製品が冴えない。
指数インパクトの大きいところでは、エムスリー<2413>、KDDI<9433>、ファーストリテ<9983>、日産化<4021>、テルモ<4543>、ソフトバンクG<9984>が堅調。一方で、東エレク<8035>、TDK<6762>、アドバンテスト<6857>、太陽誘電<6976>、ソニー<6758>などハイテク株の冴えない展開が目立つ。
日経平均は20200円に迫る局面もみられたが、エムスリーがけん引する一方で、東エレクなどハイテク株の弱い動きにより、積極的には上値を追いづらい状況であった。また、東証1部の売買代金は2兆円を辛うじて超えている状況であり、薄商いの中で指数インパクトの大きい銘柄による影響が出やすいところである。
もっとも、底堅さが意識される中、下へは売り込みづらい需給状況となっており、反対に経済活動再開への期待感から長期的な視点からの上昇が意識されている。その為、個人主体の資金は値幅妙味の大きいマザース銘柄といった中小型株に資金を集中させているようである。先高期待が次第に高まるものの、ハイテク株の先行きへの警戒や全体の商いが膨らまない状況においては、値動きの軽い中小型株にシフトしやすい展開が続きそうである。
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