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日本PCサービス—家庭のIoT化により増大するネットワーク・トラブル解決のニーズに応える

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「一人ひとりのお客様に最適なスマートライフを」を経営理念に掲げる日本PCサービス<6025>は2001年の設立。家庭用パソコンの訪問によるトラブル解決サービスを事業としている。自家用車が動かなくなったときにすぐに駆けつけてくれるロードサービスのような存在だ。創業者の家喜信行(いえき のぶゆき)社長によれば、まさに「パソコン版の“JAF”を目指した」のだと言う。

元々、大手のパソコンメーカーのトラブル対応は法人向けが主で、個人のパソコンのトラブル対応や修理は、コールセンターによる電話対応に留まっており、十分サービスが行き届いているとは言えなかった。故障したパソコン内に残した家族の思い出写真が、修理の際に初期化され消えてしまえば、修理の意味がない。また、突然ネットワークの接続がおかしくなったとき、すぐに設定し直してほしいなど、インターネットの普及とともに、接続や設定のニーズが急速に増えてきた。年中無休、即日で対応し、訪問修理の実績は年間16万件に及ぶ。
家庭向け、個人のパソコントラブルに特化したサービスを始めてから17年、競合はいつの間にか消えていた。現在、同社のシェアは市場の3割強を占める。創業当時は100%が個人向けだったサービスも、ネッワーク接続が増えるとともに法人からの問い合わせが増え、売上に占めるシェアが35%にまで伸びてきた。

2014年に名証セントレックスに上場後は、同社との提携にメリットを感じた大手パソコンメーカーや家電量販店、住宅メーカーや大手通信キャリアのプロバイダーと次々と提携し、大きく売上を伸ばしている。顧客が新品のパソコンを購入したり、新居に引越ししたりする際に、同社の訪問修理サービスやネッワーク接続サポートが紹介されたり、アフターサービス保証に加入させる仕掛けだ。

直近2年間で、スマホスピタルを子会社化、スマホステーションの事業を継承し、スマートフォンの修理サービスにも進出。それらの結果、総務省の認可を取得しているスマートフォンの修理店舗という持込インフラも全国100店舗以上に拡充した。

家喜社長によれば、今後は訪問サービスの強みを生かしながら、ストックサービスの比率を高めていくという。
会員になれば月々定額で、リモートサポートや即日での駆けつけ修理が受けられる仕組みだ。

コロナウイルスの感染拡大によるテレワークの普及で、家庭用ネットワークはインフラとしての重要性を増している。家喜社長がさらに重要だと考えているのが、これを機に政府が認可した在宅診療の分野での同社の貢献だ。個人経営の病院や零細な診療所では、ネットワーク環境はまだまだ未整備だ。全国や地方に388社ある同社のサービスネットワークは、在宅診療の普及にもますます貢献することが期待される。


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