15日の日経平均は大幅に下落。774.53円安の21530.95円（出来高概算13億6000万株）で取引を終えた。先週末の米国市場は反発をみせていたが、米アトランタで警官が黒人男性を射殺と伝えられ、デモ拡大への懸念。また、中国・北京で新型コロナウイルス感染者数が増加しており、感染第2波への警戒感が手掛けづらくさせた。さらに、北朝鮮の地政学リスクへの懸念も重石となり、不安定な展開に。ただし、前場段階ではマイナスながらも底堅い値動きをみせていたが、後場に入り一変、グローベックスの米株先物ではNYダウが大きく下落する中、これに合わせるかのように大引けにかけて下げ幅を拡大させた。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1800を超えており、全体の8割を占めている。セクターでは、33業種全てが下げており、不動産の下落率が5％を超えたほか、空運、その他金融、サービス、海運、機械、電気機器、ガラス土石の弱さが目立った。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、ファナック<6954>、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>、アドバンテスト<6857>など軒並み下落。
グローベックスの米株先物ではNYダウが900ドル程度の下落をみせており、これが先物主導による断続的なインデックス売りにつながっている。日経平均は一気に25日線レベルまで下げており、米国市場の週初の下げを織り込んでいるとはいえ、大幅下落となるようだと25日線を割り込んでくる可能性が高いだろう。心理的な支持線を割り込んでくることから、75日線が位置する2万円辺りが次のターゲットとして意識されやすいだろう。
また、個人主体のマザーズ、JASDAQにおいても下落となり、両指数ともに25日線まで下げている。個別では強い値動をみせている銘柄はあるが、支持線を割り込んでくるようだと、一気に利益確定を加速させる可能性があるため、センチメントを悪化させることになりそうだ。前場が小安い状況では日銀のETF買い入れによる需給は見込めず、仕掛け的売りが意識されやすくなろう。
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