14日の日経平均は反落。197.73円安の22587.01円（出来高概算10億9600万株）で取引を終えた。米国市場の後場からの失速の流れを受けて、日本株市場も利食い優勢の展開となった。ただし、心理的な支持線として意識されている5日線、25日線辺りでの底堅さが意識されており、下を売り込む流れとはならず、狭いレンジでのこう着が続いた。上海指数、ハンセン指数が2％近い下落で推移していたことも手掛かり難となり、今晩の米国市場の動向を見極めたいとする模様眺めムードが強まっていた。
東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1200を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは水産農林、空運、陸運、サービス、鉱業、電力ガスが軟調。半面、不動産、保険、証券、銀行が小じっかり。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、アドバンテスト<6857>、中外薬<4519>が軟調。
日経平均は狭いレンジ取引が続き、後場の値幅は50円程度にとどまっていた。下値の堅さは意識されていたが、売買代金は7月6日以来の2兆円を下回っており、様子見姿勢が強かったようである。先物市場でも小幅な変動だったことから仕掛け的な売買も限られており、米国市場の動向を見極めたいところだろう。日経平均の下落率が0.87％に対して、TOPIXは0.50％の下落であり、バリュー株へのシフトが意識されていた。米国ではテスラが16％の上昇後の失速から3％安で終えており、今晩のテスラの動向に関心が集まりそうである。
また、ナスダックは高値更新後に2％を超える下落となっていた。通常であればピーク形成からのシグナル反転が警戒視されやすいところであり、こちらも注目されるだろう。自律反発の範囲内としてもリバウンドをみせてくるようだと、グロース優位の状況は継続。調整が続くようだと、米金融株の決算を控えていることもあり、バリュー株へのシフトが意識されやすい。
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