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米株高を好感するも物色資金は中小型株にシフト

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 24日の日本株市場は方向感の掴みづらい相場展開になりそうだ。21日の米国市場ではNYダウが190ドル高となったほか、ナスダックは連日で最高値を更新している。7月中古住宅販売件数が住宅市場のピークだった2006年12月来の高水準となったほか、8月PMI速報値も予想を上回り昨年1月来の高水準となるなど良好な経済指標を好感。米中対立懸念の緩和や新型ウイルスのワクチン開発を巡り良好な報道にも助けられ引けにかけては一段高となった。アップルが5%を超える上昇となるなど、クオリティ株への物色も根強い。シカゴ日経225先物清算値は大阪比10円安の22890円。円相場は1ドル105円80銭台で推移している。

 米国市場の上昇の流れからやや買い優勢の展開になりそうだが、シカゴ先物の反応は限られており、方向感を掴みづらくさせよう。また、アップルの強い値動きが材料視されそうだが、足元では日本のハイテク株への株価反応は限られており、指数インパクトの大きい値がさ株の動向を見極める必要がありそうだ。また、安倍首相が慶応大病院を24日午前に訪れる方向で調整に入ったと複数の政府・与党関係者が明らかにしたと伝わっている。健康不安説が根強い中で上値を積極的に買い上がる流れにはなりづらいところ。また、新型ウイルスのワクチン開発を巡る報道等も相次いでおり、これらの市場反応も意識する必要がありそうだ。

 一方で、下値も売り込みづらくさせそうだ。日経225先物はナイトセッションで22700円まで下げる場面もみられていたが、この水準を警戒視しつつも今週は米カンザスシティー連銀主催の経済シンポジウム「ジャクソンホール会議」が27~28日にオンラインで開催される。パウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長の講演は27日に予定されており、相場の押し上げ要因として期待感が先行しやすくなりそうである。そのほか、米国の追加経済対策や米中閣僚級協議の日程調整などの動きが出てくるようだと、東証1部の主要銘柄にシフトする可能性はありそうだ。

 そのため、底堅さが意識されるなか、日経平均は23000円を挟んでの狭いレンジ取引が意識されやすいだろう。物色の流れとしてはマザーズ指数の強い動きにみられるように、個人主体による中小型株への物色は根強い。物色対象は変化しつつも、強いトレンドを形成している銘柄は多く、一旦大きく調整したとしても速い段階で切り返しをみせており、需給状況の良好さが窺える。過熱感が警戒されていたとしても出遅れている銘柄などへシフトする動きにもならず、強い銘柄へ継続的に物色しそうだ。
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