5日の日経平均は反発。282.24円高の23312.14円（出来高概算10億4647万株）で取引を終えた。先週末の急落要因だったトランプ大統領の新型コロナウイルス感染症感染について、5日にも退院の可能性などが伝えられるなか、買い戻し優勢の相場展開となった。また、先週末のグローベックスの下落によって週末の米国市場ではNYダウで500ドル安程度を織り込んでいたが、大幅な下落とならなかったことも買い戻しに向かわせたようである。ただし、ギャップスタートとはなったが、寄り付き直後に付けた23377.43円を高値に、その後は23300円を挟んでの狭いレンジ取引が継続。売買代金についても2兆円を若干上回った程度であり、薄商いの中で個人の資金は中小型株に集中していた。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1900を超えており、全体の8割を超えている。セクターでは任天堂が重石となったその他製品が唯一下落しており、32業種が上昇。鉄鋼、鉱業の上昇率が4％を超えたほか、陸運、保険、不動産、海運の上昇率が3％を超えている。指数インパクトの大きいところではソフトバンクG<9984>が1社で日経平均を約49円押し上げたほか、ダイキン<6367>、リクルートHD<6098>、ファーストリテ<9983>、資生堂<4911>が堅調。一方で東エレク<8035>、KDDI<9433>が冴えない。
日経平均は先週末の下落部分を吸収した後は、こう着感の強い相場展開となった。テクニカル面では5日、25日線レベルでのもち合いであり、短期筋のショートカバー一巡後はインデックスに絡んだ商いが中心といったところであろう。売買代金は辛うじて2兆円を上回った程度であり、薄商いの中をインデックスに絡んだ売買に押し上げられた格好である。且つ、寄り付き段階でほぼ一巡しており、後場の底堅い値動きからは売り買いともに参加者は限られており、ポジション調整に伴う売買が中心のようだった。
個人主体の売買については引き続きマザーズなど中小型株に集中。特にIPO銘柄への資金集中が目立っており、全面高商状ではあるが買い一巡後は物色対象に広がりはみられていない。多くの銘柄は朝高後こう着であり、一部の材料株に短期資金が集中する流れであろう。なお、グローベックスのNYダウ先物は200ドル高程度で推移しており、週明けの米国市場が反発をみせてくるようであれば、改めて評価した相場展開が意識されよう。
いま読まれてます
記事提供： 
元記事を読む
