軍事産業の弱体化にトランプが大慌て、北朝鮮のレアアース争奪戦が米国の死活問題に＝高島康司
北朝鮮問題の核心は「レアアースの争奪戦」にある。米国・中国・ロシアが水面下で争いを続けているが、軍事産業の劣化が続く米国はもう後がない状況だ。
アメリカ
金正男殺害すらも演出？世界に無視されると滅ぶ北朝鮮と、交渉を長引かせたい米国＝江守哲
北朝鮮が久しぶりに動きを見せています。金正恩氏が「自力で経済建設を進め、国際社会による経済制裁に対抗する」方針を打ち出したというのです。
中国、経済大国から転落へ。トランプの策略で経常赤字・ウソ統計・高齢化の３重苦が襲う＝勝又壽良
米中通商協議は大詰めを迎え、中国はほぼ米国の要求を受け入れざるを得ないでしょう。今後、輸出増が望めない中国経済はどのような姿を描くのでしょうか。
【3月米雇用統計】先行指標は回復傾向、ほどほどに悪い結果で押し目買い狙いの方針＝ゆきママ
ドル円は予想に反して小高い流れ。今回は、どうして今のドル円が堅調なのかを解説しながら、今日の雇用統計の展望について考えておきたいと思います。
次期アメリカ大統領は初のアジア系？「成人に月1000ドル支給」を掲げるアンドリュー・ヤン氏＝浜田和幸
「トランプ大統領にはうんざり」との声が広まるなか、注目されるのは次の大統領選だ。候補者の中でもひと際異彩を放っているのがアンドリュー・ヤン氏だ。
トランプ退陣の日は野党次第。コーエン証言「トランプは詐欺師」と動かぬ証拠がトドメを刺す＝江守哲
トランプ大統領の元顧問弁護士コーエン被告の公聴会では、ロシアゲートをはじめとするマズい証拠が次々と飛び出し、事態は深刻になってきました。
【2月米雇用統計】ECBが利上げを来年以降に先送り、ユーロ売りドル買いで円高圧力に＝ゆきママ
上昇トレンドのドル円相場で非常に悩ましい値動きが続くなか、今夜は雇用統計です。はたしてどうなるのか、現在の市場状況を踏まえながら考えてみましょう。
中国の野望「北極圏開発」と「宇宙進出」に各国が警戒、裏には軍事的思惑が見え隠れ
北極圏の地下資源をめぐる開発競争が起きていますが、とくに目立つのは中国の急進出。警戒する各国を尻目に、宇宙開発へも全力で進む中国の狙いを紐解きます。
韓国国民も動揺。文在寅氏「日本と協力」発言の真意と、準備が進む危険な反日政策＝勝又壽良
米朝首脳会談の物別れで一番、微妙な立場になったのが韓国・文在寅氏です。自ら描いた戦略がすべてご破算になったことで、危険な反日政策を立て始めています。
パクリ商法を封じても中国は潰れない。今後、ファーウェイほか中国企業が技術覇権を握るワケ＝高島康司
知的財産の盗用さえ禁止すれば、中国経済は減退すると考える人は多い。本当にそうだろうか。中国が隠し持つ爆破的な成長率の秘密について解説したい。
借金まみれの米国人が急増中。ついにリーマン危機当時の借金総額を超え、経済破綻は目前か
増え続ける米国家計の借金の内訳を、NY地区連銀2018年第4四半期時点のデータから読み解きます。驚くことにリーマン危機当時の2008年よりも増加しています。
単月で1兆4千億円の貿易赤字、米中貿易戦争で一番割りを食っているのは日本という現実＝今市太郎
財務省が発表した今年1月の貿易統計速報によると、貿易収支は1兆4,152億円の赤字となり、実に4か月連続で貿易赤字が大幅に拡大していることがわかりました。
ベネズエラを戦禍に巻き込むトランプ政権の思惑が判明、米ロ中の覇権争いでシリア化へ＝高島康司
混乱の渦にあるベネズエラは、米中ロの覇権争いからシリア化する可能性さえ出てきた。なぜトランプ政権は執拗に手出しするのか、その裏側について解説する。
世界景気の鈍化は明白、想定以上の水準まで上げた米国株安のリスクを示す3つの指標＝江守哲
先週までの米国株は想定以上の堅調さをみせました。しかし、様々な指標や世界の経済・政治的リスクが株価の天井を示しています。その詳細を確認しておきましょう。
見えてきたトランプ政権の崩壊シナリオ、米朝再会談の成果をどう演出するか？＝江守哲
20年の大統領選に向けて、トランプ大統領の動向が怪しくなってきました。いま選挙すれば負けます。それくらい追い込まれています。今後のシナリオを解説します。
日本では報道されない南米ベネズエラの惨状、100万％超えのインフレで国民150万人が脱出へ＝高島康司
ベネズエラが大混乱に陥っている。トランプ政権がクーデターを裏で手引きしているという見方もあるが、それも含めて日本では報道されない実情について解説したい。
不安を煽ったのは誰？「2020年景気後退」「2019年バブル崩壊」説は大きく後退へ＝藤井まり子
グローバルマーケット、特に米国株式市場ではむちゃくちゃ強気が蘇っています。「2020年景気後退」「2019年バブル崩壊」説が大きく後退しているのです。
米株市場はついに半値戻しを達成。ここで黒田日銀が「追加の金融緩和」を発動する予測＝藤井まり子
アメリカ株式市場は半値戻しとなり、2020年景気後退説や2019年バブル崩壊説が大きく後退。日本でも、黒田日銀の「追加の金融緩和」期待など強気派が復活しています
米中対立の背後で進む「ロシア」の急拡大、圧倒的軍事力で南米・アジア制覇はすぐそこに＝高島康司
世界の目が米中対立に集中するなか、その背後でロシアの影響圏がどんどん拡大している。今や南米・アジアへと勢力を伸ばし、米国の覇権を崩すところまで来ている。
【1月米雇用統計】FOMCの利上げ停止示唆で緩和マネーが株に向かい、ドル安加速の方向＝ゆきママ
今日は投資家にとってのプレミアムフライデー、米国の雇用統計の発表日。シャットダウン（米政府機関閉鎖）が史上最長の35日間続いた結果、どうなるでしょうか。
あらゆる嘘がバレた中国、これから先も「中華復興」が失敗に終わる当然の理由＝黄文雄
2018年の中国事情をまとめると「嘘がバレた1年」です。過去「中華復興」がことごとく失敗に終わった要因と、窮地に陥いる2019年の中国について解説します。
LIXILグループ本社のシンガポール移転報道は真実か？否定コメントを勘ぐってしまう理由＝児島康孝
日経ビジネスがLIXILグループ本社のシンガポール移転計画を報道し、激震が走りました。LIXILは、否定コメントを出しましたが、市場でも大きな話題となっています。
避けられない「世界同時不況」は2019年に起こる？引き金を引くのは中国か米国か欧州か＝高島康司
2019年は日本でもアメリカでも経済のファンダメンタルズがよいので、減速はあるもののゆるやかな成長は堅持されるとの見通しが多い。果たしてそうだろうか？
アメリカの小売りが貧苦のどん底、大手百貨店チェーンJC Penny社では追加リストラも…
2万人近い従業員を抱えるアメリカの小売りチェーンShopko社がついに倒産。ほかにも、大手百貨店チェーンJC Penny社などが苦しい状況を迎えているようです。
日経平均は夏前に2万4,000円へ、消費税増税を確実にする日銀「追加の金融緩和」発動か＝藤井まり子
2019年は日本にとっては「特別な年」です。2019年の日経平均は、4月から6月にかけて、2万3,500円から2万4,000円を試すことになるでしょう。
ゴーン氏もこうすれば疑われなかった？富裕層が慈善団体を設立して巨額寄付するワケ＝児島康孝
米国企業の創業者らが巨額寄付を行うケースが相次いでいますが、これには表裏があります。日産のゴーン前会長も、この方法を取れば様相が変わっていたでしょう。
中国が失う「世界の工場」「世界一の消費地」という強み、その悪影響を受けるのは日本＝近藤駿介
世界第2位の経済大国にのし上がった中国は、米中貿易戦争で「世界の工場」という強みを制限されたとたん、「世界一の消費地」としての強みも失いかけている。
中国が急激に弱体化へ。トランプの圧力に屈した習近平と金正恩がぶち当たる変革の潮流＝江守哲
北朝鮮・中国・韓国が、次々に米国の強大な圧力に屈しています。既定路線の非核化へ動き出した金正恩氏と、急激に力を失っている習近平氏の動きを解説します。
2019年の米国株は「甘く見ない」！安易な上げに飛びつかないように注意が必要＝江守哲
2019年の米国株のテーマは「甘く見ない」。高いボラティリティのなか、上値の重い展開となりそうです。どうしてそうなるのか、その背景について詳しく解説します。
大麻ビジネスに乗り遅れる日本、世界はマリファナ巨大市場の誕生でハイになっている＝鈴木傾城
日本は大麻を断固拒絶するが、米国では娯楽用も含めてマリファナ合法化へ向かっている。資金が流れ込みさながらゴールドラッシュだが、日本人は傍観するだけだ。