習近平失脚論が急浮上。米中新冷戦、中国は「台湾特攻」で玉砕する＝勝又壽良
米中冷戦に関連して、習近平失脚説が出てきた。中国にとって決定的に不利なのは、真の同盟国が存在しないことだ。日本の二の舞となって経済的に零落するだろう。
アメリカ
戦争こそアメリカの景気対策。軍産複合体は「中国」に的を絞った＝鈴木傾城
コロナ禍でアメリカは不景気に突入したと言えそうだ。しかし戦争を起こせば、不景気や雇用問題は一挙に解決する。戦争はアメリカにとって雇用政策なのである。
報道されぬ米抗議デモの瀬戸際。警官消滅と治安悪化で内戦勃発も＝高島康司
米国の状況は日々悪化している。抗議運動は激化し、警官の死亡と辞職は増え、治安が悪化する悪循環に入った。この動きは大統領が近づくにつれてさらに悪化する。
安倍辞任にぬか喜びの韓国が「日本への非礼」と反日を反省しだしたワケ＝勝又壽良
安倍辞任の報道を受け、韓国では日韓雪解けへ向かうとの期待が高まった。しかし、第2・第3の安倍が続くだけだと認識したのか、今度は韓国反省論が現れた。
米国のジャパンハンドラーが画策？持病悪化だけではない安倍辞任の真相＝高島康司
安倍首相が持病悪化を理由に辞任する。その理由が嘘とは言わないが、ジャパンハンドラー発表のレポートを見ると、背景にあるトランプ政権の圧力が見えてくる。
ホテル業界「完全終了」へのカウントダウン。稼働30％割れ 買い手消滅で窮地＝澤田聖陽
7月の国内ホテル稼働率は28.9%との調査結果が出ました。これでも6月からは4.9ポイント改善しましたが、3割弱の稼働率では採算が合うはずがありません。
米国で4000万人を賃貸住宅から追い出し？ホームレス急増の緊急事態に
米国で賃貸住宅に暮らす4,000万人近くが追い出されるという衝撃の調査報告書が出ました。社会的に弱い立場の人々がコロナでさらに追い込まれています。
コロナは毎年流行か。日本の死者「年末までに倍増」米疾病対策センターAIが予測＝高島康司
日本のコロナ感染者数は緊急事態宣言発令時点から10倍になった。さらに8月12日時点の累計死者数は1,058人だが、これが11月末には倍増するとのAI予測もある。
米国は衰退しました。TikTokから始める米中戦争がアメリカ敗北に終わるワケ＝江守哲
米国はTikTokやWeChatなど中国企業に難癖をつけねばならぬほど疲弊している。中国が報復措置に本腰を入れれば、米国の衰退路線は確定するだろう。
なぜディズニーは閉園してても平気なの？それ「決算実況」動画で学べます！＝三浦茜
「決算実況」動画のMCをはじめて9ヶ月。時価総額の目安やディズニーが閉園してても大丈夫な理由など多くの学びがありました。その一部をご紹介します。
アメリカ人の死因、第3位に「医療ミス」！医療崩壊はコロナと無関係＝浜田和幸
コロナ感染者・死亡者数ともに世界1位の米国で驚くべきデータが発表された。医療崩壊はコロナ以前からで、年間25万人以上が医療ミスで命を落としているという。
中国の「超異常気象」は天罰か？災害集中は必然、超高齢化で亡国へ＝勝又壽良
中国は「世界一の人口」で舞い上がっているが、これが「世界一の高齢人口国」になる。中国の輝きはそこで終わりだ。環境無視で経済成長を優先させたツケが回る。
米中「武力衝突」は8月15日が分水嶺。日本を財布扱いするトランプの選挙戦略＝高島康司
米国の武力衝突さえ辞さないほどの対中圧力の動機は「米大統領選挙」だ、劣勢を挽回できる唯一の道が中国叩きである。実際に武力衝突はありえるのだろうか？
マイクロソフト「TikTok買収」は断れないディール。中国と手を切り、いくらで買うのか＝澤田聖陽
米政府は「TikTok」の事業売却がされない場合、9月15日付で運営を禁止すると発表。マイクロソフトが買収を検討していますが、同社は窮地に立たされています。
コロナ変異、感染力は6倍？ 東京感染者数1日300人超えは時間の問題か＝高島康司
カザフスタンで新たに毒性の強い肺炎の蔓延が確認された。これがいま日本で拡大しているタイプならば、東京都で1日の感染者数が300人を越えるのは時間の問題だ。
中国水害「人工降雨装置」の暴発か？ 三峡ダム「決壊前」でも下流は被害甚大＝In Deep
三峡ダムと繋がる中国最大の淡水湖が決壊し、もはや被害規模は把握不能の史上最悪級の事象となっています。そしてその地には世界最大の人工降雨装置があります。
米国ホームレス急増のタイムリミット迫る、コロナ給付金が止まれば失業者が転落へ
米国ではコロナ失業者への救済として給付金を出していますが、その支援が止まれば失業者たちはホームレスに転落します。タイムリミットはいつでしょうか。
米抗議デモで破壊された銅像を買い漁るロシアの思惑＝浜田和幸
ロシアが米国を驚かせる新手を繰り出してきた。米国各地で破壊や撤去が広がる白人至上主義の政治家の銅像を買い取りたいと申し出たのだ。それには理由がある。
日本のコロナ感染者数、年内に53万人超えの衝撃予測。全米疾病対策センター採用ＡＩの警告＝高島康司
もっとも正確な予測を行うとされる「AI」による、新型コロナウイルスの将来の死亡者数と感染者数の予測が出た。その中身を日本を中心に紹介したい。
中国株“爆謄”相場はヤラセ感たっぷり？いよいよバブル再来を当局が演出か＝今市太郎
中国本土の株の上昇が止まりません。ここまで突出した暴騰相場は、誰かの差し金でそうなっていると理解するほうが、むしろ自然ではないかとさえ思われます。
米国株にピークの兆し。著名投資家とファンドが逃げ出し、大衆がトレードを始めた＝江守哲
著名投資家やヘッジファンドは株式市場にピークの兆しを見て資金を引き揚げている。過去にも大衆がトレードに参加したあとで暴落が起きている。今回はどうか。
実はトランプ再選濃厚？コロナで支持率低下も、２つの秘策でバイデンを返り討ちにする＝澤田聖陽
トランプの支持率急落、大統領選敗色濃厚との報道が多くみられるようになってきました。でも実は、2つの秘策で秋までに巻き返してくると予想します。
投資家デビュー組が大損する？迫りくる暴落にプロと玄人はもう撤退を決め込んでいる＝今市太郎
新規参入で米株市場を席捲している個人投資家はまったく恐れを知らぬ状態です。この先、想像を絶する引き潮に見舞われて大損をする危険性が顕在化しています。
止まらぬ米国大量閉店、今年中に2万5000店舗閉鎖の衝撃予測。さらなる失業者急増へ
コロナ大不況に見舞われる米国で、2020年中に小売店2万5,000店舗が閉鎖されるという衝撃の予測が出ました。失業者は今後ますます増える一方だといいます。
新興国デフォルト危機に笑う習近平、コロナ禍を利用した「借金外交」で世界を牛耳る＝らぽーる・マガジン
コロナ禍で新興国が債務危機に陥れば、世界経済はさらに混乱します。G20は債務返済を今年は猶予することで合意しましたが、同調しなかったのが中国です。
最悪の2020年、次に起きる大事件とは？米抗議デモを的中させた専門家の警告＝高島康司
10年前から2020年の米国が混乱状態になることを予測・的中させた歴史学者ターチン氏の最新の発言を紹介したい。次に起こる大事件について言及している。
東京五輪特需はすでに完全終焉。開催しても経済浮上せず、中止でも関連企業が損するだけ＝今市太郎
都知事選で再浮上した東京五輪の開催可否。事前段階ではえらく経済効果が盛られていましたが、どうやらそんな夢のようなものはないことが露見し始めています。
米国「抗議デモ」は内戦の序章か。警察が踏み込めない自治区チャズの誕生と彼らの要求＝In Deep
米国で続く混乱は、一般的には黒人差別への「抗議デモ」と報道されています。しかし現地では、複雑な背景をもった内戦・革命・反乱のどれかと認識されています。
技術力トップでも勝てぬ日本企業は「ファーウェイを通じた情報流出」に全力で抗うべき＝鈴木傾城
ファーウェイが中国当局の工作員、中国軍、軍のハッカーなどを大量に雇っていることはよく知られた事実だ。日本はぼやぼやしていると根こそぎ技術を奪われる。
トヨタが沈めば日本も沈む。コロナ禍で露呈した自動車依存経済の危うさ＝斎藤満
コロナ禍で自動車の輸出・生産が大きく落ち込んでいます。需要の大幅減少は一過性で終わらず、自動車業界に大きく依存する日本経済も窮地に立たされています。