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米国株バブルは次のステージへ。パウエルFRB議長「インフレは一時的」に5つの根拠、日本も一役＝高梨彰
パウエルFRB議長は講演で米国のインフレは「一時的」との見方を5つの根拠を挙げて示しました。依然としてバブル的な相場に賭けた方が目先の勝率は高そうです。
テロ
アフガン緊迫で日米株価はどう動く？その答えが「影響あるけど、ない」になるワケ＝高梨彰
タリバンのアフガン制圧は相場にどんな影響を与えるのか？市場参加者なら誰もが気になるこの疑問、答えは「あるけど、ない」です。その理由を解説します。
仮想通貨ブーム再燃、次に来るのはFacebookの欠陥を吹き飛ばすブロックチェーン技術＝高島康司
ビットコインの次に来る仮想通貨は何か。今回はFacebookなどSNSを中心としたコミュニケーションの分野における、ブロックチェーンの適用について解説したい。
本当に事故なのか？ノートルダム大聖堂の火災とスリランカのテロを繋ぐもの＝高島康司
4月15日にフランスで発生したノートルダム大聖堂の火災と、その1週間後に起こったスリランカのテロ。この2つのショッキングな事件は裏でリンクしている。
トランプの関与が疑われる資金洗浄の手口とは？ 進化する世界のマネロン対策＝房広治
日本が世界に遅れを取っているマネーロンダリング（資金洗浄）対策の最新事情を解説。トランプ大統領が手伝ったとされるロシア疑惑での手口を見ていただきたい。
北朝鮮は、トランプが喜ぶ「餌」を持っている。米朝会談で最後に笑うのは誰か＝矢口新
まもなく米朝首脳会談が実現する。米国は核全廃を勝ち取れるのか、北朝鮮は望むような結果を得られるのか。私はどちらも叶う可能性が高いと考えている。
米国市場に「対米テロ」を覚悟させた、米大使館のエルサレム移転問題＝今市太郎
国内ではあまり報道に多くの時間が割かれていない米国大使館のエルサレム移転問題。事態は想像以上に深刻で、対米テロを警戒したリスクオフ相場に注意が必要です。
ついに米中貿易戦争へ。中国の「米債爆売」で米国市場はリーマン級暴落も＝今市太郎
市場が注目していたFOMCも通過し、FX相場は新たなテーマにフォーカスしようとしています。その1つとして注目されているのが「米中の貿易戦争」の行方です。
トランプ大統領「認知症」で電撃解任も？ 核のボタンを握る危うさ＝今市太郎
トランプ大統領に「認知症ではないか」との報道が出て世間を騒がせています。これは北朝鮮問題以上に、金融市場にも影響する大きなリスク要因と言えます。
日本人が知らない「トランプ支持」の代償。エルサレム首都認定の何が危険か？＝斎藤満
トランプ大統領がエルサレムをイスラエルの首都と認めたことに親米派を含む世界各国が強く反発しています。支持するのは日本だけと言っても過言ではありません。
仮想通貨バブルへの嫉妬と憧憬。ビットコインを世界はこう見ている＝江守哲
FRBほか各国中銀が「仮想通貨の発行を検討している」と発表するなど、仮想通貨の周辺が騒がしくなってきた。当局者はビットコインをどう見ているのか？
中国が恐れるトランプの経済侵略と北朝鮮「北京核テロ」の脅威＝斎藤満
北朝鮮の核の脅威に対して中国が危機感を強めています。地政学的リスクを見極めるにあたっては、米国よりもむしろ中国のリアクションに要注意です。
人類、余命100年説の根拠とは？ ホーキング博士と英国防省の奇妙な符合＝浜田和幸
ホーキング博士による「人類に残された時間は100年を切った」との予測が話題となる中、英国の国防省が「人類最期の日」を危惧する内容の報告書を発表した。
アップルの取引先に「元オウム幹部」!? 新製品情報を漏洩、詐欺疑惑も＝山岡俊介
かん口令が敷かれているはずの次期iPhone情報を漏らしているのは、いったい何者でしょうか？ 怪しいとされるシンガポール法人代表M氏の人物像を暴きます。
911から16年。仕組まれた国アメリカは「日本の核武装」に舵を切るか？＝斎藤満
私は9.11テロで「ビルの中にいた方が安全」との館内放送を信じられず脱出して助かりました。謎の多い事件で、当時アメリカという国の怖さを感じたものです。
予想的中率86％！グーグルは「人が死なない未来」にここまで本気だ＝浜田和幸
予想的中率86％を誇るカーツワイル氏の「人は永遠の命を得る」との予測、SNSと寿命の関係について、国際政治経済学者・未来予測家として活躍する著者が解説。
「朝一サイバー攻撃」で実感！ 個人投資家のあるべきリスク管理と平常心＝高梨彰
カブドットコム証券で29日、サイバー攻撃によるシステム障害が発生。ストラテジストの高梨彰さんはこのトラブルに巻き込まれ、改めて実感した事がありました。
世界が困惑「カタール国交断絶」を招いたトランプ大統領の余計な行動＝大前研一
サウジアラビアを中心に中東諸国が次々とカタールとの国交断絶を発表。これは米国トランプ大統領が余計なことをしたから起きたことで、日本にも影響が及びます。
共謀罪ついに成立。「民主主義の死」を新聞各紙はどう伝えたか？＝内田誠
15日朝に法案成立となった共謀罪。乱暴すぎるその成立過程に各所から非難の声が上がっています。この事態を新聞各紙はどのように伝えたのでしょうか。
「金満国家」カタールはなぜサウジから三下り半を突きつけられたのか？＝浜田和幸
カタールがサウジなどアラブ諸国から国交断絶された本当の理由と今後の影響について、国際政治経済学者・未来予測家として活躍する著者が解説します。