仮想通貨ブーム再燃、次に来るのはFacebookの欠陥を吹き飛ばすブロックチェーン技術＝高島康司
ビットコインの次に来る仮想通貨は何か。今回はFacebookなどSNSを中心としたコミュニケーションの分野における、ブロックチェーンの適用について解説したい。
テロ
本当に事故なのか？ノートルダム大聖堂の火災とスリランカのテロを繋ぐもの＝高島康司
4月15日にフランスで発生したノートルダム大聖堂の火災と、その1週間後に起こったスリランカのテロ。この2つのショッキングな事件は裏でリンクしている。
トランプの関与が疑われる資金洗浄の手口とは？ 進化する世界のマネロン対策＝房広治
日本が世界に遅れを取っているマネーロンダリング（資金洗浄）対策の最新事情を解説。トランプ大統領が手伝ったとされるロシア疑惑での手口を見ていただきたい。
北朝鮮は、トランプが喜ぶ「餌」を持っている。米朝会談で最後に笑うのは誰か＝矢口新
まもなく米朝首脳会談が実現する。米国は核全廃を勝ち取れるのか、北朝鮮は望むような結果を得られるのか。私はどちらも叶う可能性が高いと考えている。
米国市場に「対米テロ」を覚悟させた、米大使館のエルサレム移転問題＝今市太郎
国内ではあまり報道に多くの時間が割かれていない米国大使館のエルサレム移転問題。事態は想像以上に深刻で、対米テロを警戒したリスクオフ相場に注意が必要です。
ついに米中貿易戦争へ。中国の「米債爆売」で米国市場はリーマン級暴落も＝今市太郎
市場が注目していたFOMCも通過し、FX相場は新たなテーマにフォーカスしようとしています。その1つとして注目されているのが「米中の貿易戦争」の行方です。
トランプ大統領「認知症」で電撃解任も？ 核のボタンを握る危うさ＝今市太郎
トランプ大統領に「認知症ではないか」との報道が出て世間を騒がせています。これは北朝鮮問題以上に、金融市場にも影響する大きなリスク要因と言えます。
日本人が知らない「トランプ支持」の代償。エルサレム首都認定の何が危険か？＝斎藤満
トランプ大統領がエルサレムをイスラエルの首都と認めたことに親米派を含む世界各国が強く反発しています。支持するのは日本だけと言っても過言ではありません。
仮想通貨バブルへの嫉妬と憧憬。ビットコインを世界はこう見ている＝江守哲
FRBほか各国中銀が「仮想通貨の発行を検討している」と発表するなど、仮想通貨の周辺が騒がしくなってきた。当局者はビットコインをどう見ているのか？
中国が恐れるトランプの経済侵略と北朝鮮「北京核テロ」の脅威＝斎藤満
北朝鮮の核の脅威に対して中国が危機感を強めています。地政学的リスクを見極めるにあたっては、米国よりもむしろ中国のリアクションに要注意です。
人類、余命100年説の根拠とは？ ホーキング博士と英国防省の奇妙な符合＝浜田和幸
ホーキング博士による「人類に残された時間は100年を切った」との予測が話題となる中、英国の国防省が「人類最期の日」を危惧する内容の報告書を発表した。
アップルの取引先に「元オウム幹部」!? 新製品情報を漏洩、詐欺疑惑も＝山岡俊介
かん口令が敷かれているはずの次期iPhone情報を漏らしているのは、いったい何者でしょうか？ 怪しいとされるシンガポール法人代表M氏の人物像を暴きます。
911から16年。仕組まれた国アメリカは「日本の核武装」に舵を切るか？＝斎藤満
私は9.11テロで「ビルの中にいた方が安全」との館内放送を信じられず脱出して助かりました。謎の多い事件で、当時アメリカという国の怖さを感じたものです。
予想的中率86％！グーグルは「人が死なない未来」にここまで本気だ＝浜田和幸
予想的中率86％を誇るカーツワイル氏の「人は永遠の命を得る」との予測、SNSと寿命の関係について、国際政治経済学者・未来予測家として活躍する著者が解説。
「朝一サイバー攻撃」で実感！ 個人投資家のあるべきリスク管理と平常心＝高梨彰
カブドットコム証券で29日、サイバー攻撃によるシステム障害が発生。ストラテジストの高梨彰さんはこのトラブルに巻き込まれ、改めて実感した事がありました。
世界が困惑「カタール国交断絶」を招いたトランプ大統領の余計な行動＝大前研一
サウジアラビアを中心に中東諸国が次々とカタールとの国交断絶を発表。これは米国トランプ大統領が余計なことをしたから起きたことで、日本にも影響が及びます。
共謀罪ついに成立。「民主主義の死」を新聞各紙はどう伝えたか？＝内田誠
15日朝に法案成立となった共謀罪。乱暴すぎるその成立過程に各所から非難の声が上がっています。この事態を新聞各紙はどのように伝えたのでしょうか。
「金満国家」カタールはなぜサウジから三下り半を突きつけられたのか？＝浜田和幸
カタールがサウジなどアラブ諸国から国交断絶された本当の理由と今後の影響について、国際政治経済学者・未来予測家として活躍する著者が解説します。
NYダウと日経平均、利上げのアノマリー／ブラックスワンは何になる？＝山崎和邦
投資歴55年の山崎和邦氏が、NYダウと日経平均の関係、米欧日の利上げのタイムラグ、今後の日本で起こりうるブラックスワンについて解説します。
「戦争と株価」３つの法則～第一次・第二次大戦からテロとの戦いまで＝東条雅彦
北朝鮮リスクがクローズアップされていますが、もし戦争が起きた場合、株価はどのように動くのでしょうか？歴史を振り返り、戦争が株価に及ぼす影響に迫ります。
「北のミサイル祭り」にマーケットが飽きるタイミングを見極めよう＝炎
北朝鮮問題を嫌気した買い控えと防衛関連株の人気化が顕著です。しかしだからこそ、北の脅威が杞憂となる相場がどのタイミングで到来するかしっかり見定めたいところです。
北朝鮮「真のＸデー」は4月19日か？ 工作員と化学兵器の攻撃目標は
北朝鮮が3月15日の軍事パレードで大陸間弾道ミサイルを披露しました。西側はこれを「張子の虎」と見ていますが、日本が何より無視できないのは生物・化学兵器の脅威です。
シリアや北朝鮮の「リアル」を前に、日本政府が今すぐ行うべきこと＝三橋貴明
4月以降、世界は「動乱の時代」へ放り込まれた感があります。ソウルに砲弾の雨が降ってもおかしくない状況ですが、日本政府はいまだに「危険情報」を明示していません。
テロ情報を察知？ ドイツ政府が国民に食料・水の備蓄を呼びかけ＝児島康孝
ドイツ政府が突然、国民に「食料と水」の備蓄を呼びかけて波紋が広がっています。「NATOとロシアとの緊張激化」「ISのテロ」など、様々な原因が考えられます。
「死んだふり」は通用しない。テロから自分と家族を守る8つの防衛術
決して日本人も他人事ではないテロ事件。訓練を受けたというYupendyさんが必ず覚えておきたい「テロ対策」を挙げているので紹介する。
サミット期間中の東京は要警戒？ベルギー連続テロが他人事ではない理由
テロ組織は、今年の伊勢・志摩サミットを格好のアピールの舞台と捉えるかもしれません。首脳会場よりも、東京が標的になることも考えられるます。
伊勢志摩サミット開催でセキュリティ関連株の出番は意外に近い!?＝浅妻昭治
伊勢志摩サミットは関連閣僚会合が4/10から開始、5月の首脳会議でもテロ阻止の連携強化が主要テーマに浮上との観測。セキュリティ関連株は息の長い需要も予想される。