いま読まれてます
日本で報道されないトランプ新政権の本質とは何か。基盤となる「アジェンダ47」「プロジェクト2025」の中身＝高島康司
トランプ大統領が就任した。日本でもトランプ政権に関しては多くの報道がされているものの、結局トランプ政権が本質的にどのような政権になるのか、まともに報道…
トランプ 記事一覧
なぜシリアのアサド政権はあっさり崩壊したのか。日本では報道されない第三次世界大戦の兆候＝高島康司
シリアのアサド政権があっけなく崩壊した。崩壊のスピードはあまりに早く、これを予測できた専門家はいなかった。実はこの問題を深堀りすると、第三次世界大戦の…
アメリカを戦争に駆り立てるのは誰か？迫る第三次世界大戦…背後に「ネオコン」の暗躍も＝高島康司
まさにいま、欧米は第三次世界大戦とも呼べるような大戦争に向かって、夢遊病者のように突き進んでいる状況だ。なぜか日本ではまったく報道されない、この状況を…
日本だけ危機感ゼロ。第三次世界大戦に備える欧米とロシア…2025年1月20日までに最悪の事態を想定すべき理由＝高島康司
ウクライナの状況が緊張しており、第三次世界大戦の危険性さえもささやかれている。しかし、日本ではその深刻さがほとんど報じられていない。欧米で高まる危機感…
ハリス支持者の半数が国外移住希望？トランプ勝利後に起きている混乱と抗議運動＝高島康司
トランプが地滑り的に勝利してからも、日本では米国内で起こっていることは伝えられていない。共和党が上下両院を制し「レッドウェーブ」とも呼べる政権基盤を確…
トランプ圧勝がもたらす分断と変革…本当に内戦は起こるのか？2030年まで混乱が続く可能性＝高島康司
米大統領選は共和党のドナルド・トランプ氏が圧勝し、政権と議会の過半数を制する「トリプルレッド」の実現が視野に入った。国内ではトランプ支持者と反対派の間…
禁じ手でひっくり返る米大統領選…トランプ・ハリス両陣営の“ゴネ得”戦略とは？本当の戦いは投開票後か＝高島康司
2024年アメリカ大統領選挙が11月5日（日本時間11月6日）に迫るなか、民主党・共和党それぞれが敗北時に検討しているとされる“禁じ手”が注目されてい…
米国、2027年に中国との軍事衝突を決意か？日本も台湾有事に巻き込まれる可能性＝高島康司
アメリカ空軍は、台湾で戦術核兵器の使用を想定した机上訓練を開始した。またアメリカ海軍は、軍の新たな整備計画「プロジェクト33」も発表した。2027年に…
２度目のトランプ暗殺未遂事件で見えた背後の勢力。単独犯とは思えぬ５つの根拠＝高島康司
またトランプの暗殺未遂事件が起こった。いまのところ容疑者の単独犯行とされているが、この人物の背後には国際的なネットワークの存在があり、民主党とつながっ…
世界恐慌と株価大暴落は迫っているのか？無視できない4つの要因。米経済の危機を示す5つの兆候も＝高島康司
最近、近い将来相場が暴落し、大変な不況が世界的にやってくるのではないかという記事が以前よりも多くなっている。実態はどうなのか。その可能性を検討したい。…
中国は本当に衰退しているのか？最先端テクノロジーで圧倒的優位に立つと言える根拠＝高島康司
オーストラリア国防省のシンクタンク「オーストラリア戦略政策研究所（ASPI）」が世界の最先端テクノロジーの最新ランキングを発表した。結果を見ると、落ち…
支持率拮抗もトランプ再選は確実？報道されない本当の米大統領選情勢と日本への影響＝高島康司
日本では報道されていないが、トランプの勢いが次第に強くなっている。アメリカの外交政策の奥の院である「CFR」がトランプを容認した。トランプが大統領とな…
トランプ氏の逮捕は近い？選挙資金不足で戦う苦肉の策「同情票狙い」で米大統領に返り咲きか＝浜田和幸
2024年に実施される米大統領選で再選を目指すトランプ氏ですが、ここに来て選挙資金が急速に底をつき始めて自暴自棄になっているようです。形勢逆転の秘策は…
旧統一教会が操る「ツボノミクス」だった日米政界。トランプほか要人“懐柔”の原資は日本人から霊感商法で巻き上げか＝今市太郎
8月12日、韓国において世界平和統一家庭連合（旧統一教会）系のNGOであるUPFと呼ばれる団体がいきなり開催した国際会議で、驚いたことに米国共和党のポ…
ロシア制裁で儲かるのは誰か？米国の「いじめ」とプーチンの危険な賭け＝矢口新
日本のメディアの報道では、自由主義と専制国家との戦いというような、分かりやすい図式での解説が用意されている。そして、事実と、「かつての帝国復活をめざす…
「2022年はドル高」を疑え。ここから“円高”に振れる5つのシナリオとFXトレード戦略＝今市太郎
ドル円は年明け早々に円安スタートダッシュで116円に達しましたが、その後は3円下の113.50円レベルを2回も探りに行く動きとなり、1月末になんとかも…
最低時給1580円が貧困層にトドメ。バイデンの賃金倍増が大失業時代を招くワケ＝今市太郎
米国議会にて、現在7ドル25セントの最低賃金を15ドルに倍増させる法案が審議されることになり注目を集めている。もし通過となれば大失業時代が到来しかねない。
米韓関係も最悪に。ハリス米大使、韓国との外交行事をキャンセルしてハンバーガー屋へ
韓国のGSOMIA破棄を巡って、米韓の関係もかなり悪化している。ハリス在韓米大使は韓国との行事をキャンセルし、新規開店したハンバーガー屋に行く始末だ。
来年11月の大統領選に向け、対中関税引き上げのトランプ節はさらにパワーアップ＝武田甲州
トランプは自分が繰り出す関税政策を「万能」と信じているよう。でも実際には相手国の報復を招き米国企業の活動の阻害要因となり、株価の足を引っ張っています。