わずか0.3%の利上げで、日銀は債務超過に陥り、円は大暴落となる未来が見えてきました。崩壊する日本から、脱出する方策について提案していきます。

黒田日銀総裁は「物価上昇は一時的なもの」として、金融緩和の継続を表明しています。しかし、これは「言い訳」に過ぎません。現在の円安は50年続いた英国のポ…

欧米のロシアへの経済制裁は効果なく、ルーブルは上昇し、貿易黒字も上昇の一途をたどっています。戦争が続くと今夏には本格的な食料危機に陥ります。

米国はロシアに経済制裁を続けていますが、ロシアルーブルは上昇し、貿易黒字も増えるなど経済制裁は全く効果を発揮していません。一体なぜなのでしょうか？

現在の物価と金融の状況からは、2022年の夏から2023年は「大変」な時代となる。戦後世界の基礎が「「当たり前」ではなくなっていくでしょう。

コロナ禍で世界のサプライチェーンはズタズタに壊れました。2022年には、1970年代に起きたオイルショック級のインフレが発生を覚悟しないといけません。

30％を切った内閣支持率にも政界は動揺しているようには見えません。しかし、その中で派閥の領袖たちだけが「菅おろし」に向かってうごめいているようです。

日本のコロナ検査陽性率は世界でも異常な高さです。原因を知れば、明らかな失政ということがわかります。ワクチンに固執してきた菅政権に打つ手はありません。

コロナ人工説が先月5月から急に再浮上しました。Facebookまでも検閲を解き、日本のメディアまでも報じています。この急転換の発端について解説します。

日本の人口に対する感染率は、米国の25分の1です。しかし、大阪は事実上の医療崩壊に直面するなど事態は深刻です。なぜ日本は危機的状況に陥りやすいのか？

ディープ・ステートのことを書くと、ときの主流派からは「陰謀論」と切り捨てられます。トランプは何と戦っているのか。米大統領選挙の背景を考察します。

混迷の極致にある大統領選挙の予想をお伝えします。米国メディアの多くには支持政党があり、偏向報道が普通です。世論調査もかなりブレます。

トランプのコロナ感染という珍事が起きました。レムデシビル投与ということは軽症ではなかったのでしょう。「奇跡的によくなった」発言の真偽を検証します。

米国と中国の消費支出は前年水準を回復した一方、日本は前年比−7.6％とダメージを受けたままです。いったいその原因は何なのか？総務省データから紐解きます。

ポストコロナの日本で最大の課題となるのは「生産性の低さ」でしょう。米国との産業別の生産性比較、世界の世帯平均給与との比較データなどをもとに解説します。

コロナの集団免疫獲得までの期間は2.3年との試算が出ましたが、毒性の変異があるさらに延びます。政府対応を受け「アベノミクスは失敗」の声も上がっています。

ポストコロナでは、米ドルがシェア60％の基軸通貨の役割を減らしていくでしょう。5年後には基軸通貨の多極化が起こり、10年後は仮想通貨に置き換わります。