いま読まれてます
なぜインフレでも日銀は動かない？2022年冬、さらなる円安進行で中流階級の生活崩壊＝吉田繁治
現在の物価と金融の状況からは、2022年の夏から2023年は「大変」な時代となる。戦後世界の基礎が「「当たり前」ではなくなっていくでしょう。
吉田繁治
日銀はいつまで「利上げしない」と言い張るのか。物価上昇も見ないふり、迫る“ゼロ金利”政策の限界＝吉田繁治
2022年の世界経済の最大の問題は、物価と金利の上昇です。これは日本にも確実に伝播され、その傾向も現れています。しかし、日銀は2％の物価目標には届かな…
次期首相の敵はインフレ。2022年、オイルショック級の物価上昇が日本と世界を襲う＝吉田繁治
コロナ禍で世界のサプライチェーンはズタズタに壊れました。2022年には、1970年代に起きたオイルショック級のインフレが発生を覚悟しないといけません。
始まった自民党内「菅おろし」次期総裁は河野太郎氏か。発表はいつもの選挙直前サプライズ＝吉田繁治
30％を切った内閣支持率にも政界は動揺しているようには見えません。しかし、その中で派閥の領袖たちだけが「菅おろし」に向かってうごめいているようです。
異常に高い日本のコロナ検査陽性率、デルタ株70％超に政府はお手上げ？菅政権はどこで間違えたか＝吉田繁治
日本のコロナ検査陽性率は世界でも異常な高さです。原因を知れば、明らかな失政ということがわかります。ワクチンに固執してきた菅政権に打つ手はありません。
なぜコロナ人工説が急浮上？米国メディアからFacebookまでが転向した本当の理由＝吉田繁治
コロナ人工説が先月5月から急に再浮上しました。Facebookまでも検閲を解き、日本のメディアまでも報じています。この急転換の発端について解説します。
大阪の“事実上医療崩壊”を招いた失敗の本質。日本政治は何を間違えたか？＝吉田繁治
日本の人口に対する感染率は、米国の25分の1です。しかし、大阪は事実上の医療崩壊に直面するなど事態は深刻です。なぜ日本は危機的状況に陥りやすいのか？
トランプの敵の正体。ディープ・ステート黒幕説の本当と嘘と中国の影＝吉田繁治
ディープ・ステートのことを書くと、ときの主流派からは「陰謀論」と切り捨てられます。トランプは何と戦っているのか。米大統領選挙の背景を考察します。
偏向報道ありきの米大統領選、トランプはもう正攻法では勝てない＝吉田繁治
混迷の極致にある大統領選挙の予想をお伝えします。米国メディアの多くには支持政党があり、偏向報道が普通です。世論調査もかなりブレます。
トランプに二度目の奇跡はあるか？死亡率20％から生還もバイデン優勢に＝吉田繁治
トランプのコロナ感染という珍事が起きました。レムデシビル投与ということは軽症ではなかったのでしょう。「奇跡的によくなった」発言の真偽を検証します。
なぜ日本だけ消費が戻らないのか？米国と中国はすでに前年水準を回復＝吉田繁治
米国と中国の消費支出は前年水準を回復した一方、日本は前年比−7.6％とダメージを受けたままです。いったいその原因は何なのか？総務省データから紐解きます。
日本人は本当に生産性が低かった。私たちの年収が世界最速で下がるワケ＝吉田繁治
ポストコロナの日本で最大の課題となるのは「生産性の低さ」でしょう。米国との産業別の生産性比較、世界の世帯平均給与との比較データなどをもとに解説します。
金価格高騰もまだまだ破格に安い？「金レシオ」でわかる今後の伸び代とリスク＝吉田繁治
コロナ禍で注目を集める金（ゴールド）の現在の価格は高いのか、安いのか。金価格の高騰を示唆する「金レシオ」の数値をもとに解説します。
コロナ集団免疫、2年4か月必要との試算。後手後手の安倍政権にも不満の声＝吉田繁治
コロナの集団免疫獲得までの期間は2.3年との試算が出ましたが、毒性の変異があるさらに延びます。政府対応を受け「アベノミクスは失敗」の声も上がっています。
米ドル覇権はコロナで終わった。10年後の基軸通貨が「仮想通貨」になる理由＝吉田繁治
ポストコロナでは、米ドルがシェア60％の基軸通貨の役割を減らしていくでしょう。5年後には基軸通貨の多極化が起こり、10年後は仮想通貨に置き換わります。
新型コロナと株価暴落の「第二波」は10月か？ロックダウン解除の危険性＝吉田繁治
5～6月に都市封鎖が解除された場合、静かな7〜9月を経て、10月から新型コロナの第二波が来る可能性が高いでしょう。そうなれば株価は二番底をつけます。
コロナ危機、7月の収束を予想する投資家が65％？2020年末までの両極2シナリオとは＝吉田繁治
コロナショックは、株価から実体経済にまで及んできました。いつ収束するのか。投資家の間で主流となってきた2シナリオと2020年末までの相場予想を解説します。
米株、日本株は妥当値なのか？日経225の予想PER15倍に込められた投資家の期待とは＝吉田繁治
現在の日経225の予想PER15倍とは、はたして妥当な値なのでしょうか？そこで今回は、投資家の期待とリスク、日米の株価に与える背景などを解説していきます。
米国系ヘッジファンドの売買が70％を占める？東証がNYダウの株価に引きずられるワケ＝吉田繁治
東証での株の売買は1日平均2.5兆円。対する米国は日本の8倍の1,850億ドル。NYダウが下がると翌日の日経平均は高い確率で下がります。その理由を解説します。
202X年「ソフトバンク・ショック」に備えよ。新聞が報じない孫正義の大ピンチ＝吉田繁治
2019年にもっと輝いたメルマガを決める「まぐまぐ大賞」が決定！そこで今回は、多くの支持を集めた受賞メルマガの気になる中身を特別に無料でご紹介します。