偏向報道ありきの米大統領選、トランプはもう正攻法では勝てない＝吉田繁治
混迷の極致にある大統領選挙の予想をお伝えします。米国メディアの多くには支持政党があり、偏向報道が普通です。世論調査もかなりブレます。
吉田繁治
トランプに二度目の奇跡はあるか？死亡率20％から生還もバイデン優勢に＝吉田繁治
トランプのコロナ感染という珍事が起きました。レムデシビル投与ということは軽症ではなかったのでしょう。「奇跡的によくなった」発言の真偽を検証します。
なぜ日本だけ消費が戻らないのか？米国と中国はすでに前年水準を回復＝吉田繁治
米国と中国の消費支出は前年水準を回復した一方、日本は前年比−7.6％とダメージを受けたままです。いったいその原因は何なのか？総務省データから紐解きます。
日本人は本当に生産性が低かった。私たちの年収が世界最速で下がるワケ＝吉田繁治
ポストコロナの日本で最大の課題となるのは「生産性の低さ」でしょう。米国との産業別の生産性比較、世界の世帯平均給与との比較データなどをもとに解説します。
金価格高騰もまだまだ破格に安い？「金レシオ」でわかる今後の伸び代とリスク＝吉田繁治
コロナ禍で注目を集める金（ゴールド）の現在の価格は高いのか、安いのか。金価格の高騰を示唆する「金レシオ」の数値をもとに解説します。
コロナ集団免疫、2年4か月必要との試算。後手後手の安倍政権にも不満の声＝吉田繁治
コロナの集団免疫獲得までの期間は2.3年との試算が出ましたが、毒性の変異があるさらに延びます。政府対応を受け「アベノミクスは失敗」の声も上がっています。
米ドル覇権はコロナで終わった。10年後の基軸通貨が「仮想通貨」になる理由＝吉田繁治
ポストコロナでは、米ドルがシェア60％の基軸通貨の役割を減らしていくでしょう。5年後には基軸通貨の多極化が起こり、10年後は仮想通貨に置き換わります。
新型コロナと株価暴落の「第二波」は10月か？ロックダウン解除の危険性＝吉田繁治
5～6月に都市封鎖が解除された場合、静かな7〜9月を経て、10月から新型コロナの第二波が来る可能性が高いでしょう。そうなれば株価は二番底をつけます。
コロナ危機、7月の収束を予想する投資家が65％？2020年末までの両極2シナリオとは＝吉田繁治
コロナショックは、株価から実体経済にまで及んできました。いつ収束するのか。投資家の間で主流となってきた2シナリオと2020年末までの相場予想を解説します。
米株、日本株は妥当値なのか？日経225の予想PER15倍に込められた投資家の期待とは＝吉田繁治
現在の日経225の予想PER15倍とは、はたして妥当な値なのでしょうか？そこで今回は、投資家の期待とリスク、日米の株価に与える背景などを解説していきます。
米国系ヘッジファンドの売買が70％を占める？東証がNYダウの株価に引きずられるワケ＝吉田繁治
東証での株の売買は1日平均2.5兆円。対する米国は日本の8倍の1,850億ドル。NYダウが下がると翌日の日経平均は高い確率で下がります。その理由を解説します。
202X年「ソフトバンク・ショック」に備えよ。新聞が報じない孫正義の大ピンチ＝吉田繁治
2019年にもっと輝いたメルマガを決める「まぐまぐ大賞」が決定！そこで今回は、多くの支持を集めた受賞メルマガの気になる中身を特別に無料でご紹介します。
不動産は株価から2年遅れて下落する…日本の土地がピークアウトするのは2022年頃＝吉田繁治
人口減少に起因して、日本の不動産価格は2022年以降明確に下落すると考えられます。その背景について、いくつかの法則など活用して詳しく解説していきます。
日本経済はアベノミクスで停滞…アメリカに唆されて進んだ、円安がもたらす銀行の危機＝吉田繁治
カナダも巻き込んで世界中が、通貨の増発による低金利の金融バブルです。法律家には、デリバティブ化している銀行間金融の実情は、理解できていないでしょう。
米国が裏で操るビットコイン価格、200万円から30万円まで売り崩したCIAの戦略とは＝吉田繁治
2017年12月に200万円台の最高値だったビットコインは、シカゴに先物が上場されたあと30万円まで売り崩されました。その背景や今後の展望を解説します。
米国は30％の株価の下落、日本は長期国債価格24％で金融危機に陥る…その背景とは？＝吉田繁治
日本株が下落しても金価格は上がりませんが、米国株が下落すると金価格は上がります。そんな金価格と米国株、日本株の複雑な関係性と背景を詳しく解説します。
金価格の現在はどんな状況といえるのか？長期的なトレンドでは4～6倍に上昇する＝吉田繁治
現在、ゴールドの価格の上昇がたびたび注目されています。そこで、為替や株との金の関係性を解説しながら、現在の金価格を形成した背景を説明します。
トランプ大統領の関税政策は米国にとって逆効果？ドルは1/2に切り下げざるを得なくなる＝吉田繁治
基軸通貨である限り、膨らみ続ける米国の対外赤字。その対策とは逆を行くトランプ大統領の政策、このままいけばどんな結末が待ち受けているのでしょうか。
マネー増発に支えられる2,000兆円の潜在不良債権、世界の上場企業の現状＝吉田繁治
世界の上場企業には、2,000兆円の潜在不良債権が隠されているというニュースがありました。この増発されたマネーは、世界経済にどんな影響を与えるのでしょう。
2019年秋のGDP低下で…ドイツ銀行が抱えるリスク、デリバティブ契約は銀行平均の8.3倍＝吉田繁治
ドイツ銀行の破たんがあらためて懸念されています。そこで今回は日銀より早くゼロ金利からマイナス金利を敷いた、ユーロの金融機関がかかえる問題を解説します。