米国系ヘッジファンドの売買が70％を占める？東証がNYダウの株価に引きずられるワケ＝吉田繁治
東証での株の売買は1日平均2.5兆円。対する米国は日本の8倍の1,850億ドル。NYダウが下がると翌日の日経平均は高い確率で下がります。その理由を解説します。
吉田繁治
202X年「ソフトバンク・ショック」に備えよ。新聞が報じない孫正義の大ピンチ＝吉田繁治
2019年にもっと輝いたメルマガを決める「まぐまぐ大賞」が決定！そこで今回は、多くの支持を集めた受賞メルマガの気になる中身を特別に無料でご紹介します。
不動産は株価から2年遅れて下落する…日本の土地がピークアウトするのは2022年頃＝吉田繁治
人口減少に起因して、日本の不動産価格は2022年以降明確に下落すると考えられます。その背景について、いくつかの法則など活用して詳しく解説していきます。
日本経済はアベノミクスで停滞…アメリカに唆されて進んだ、円安がもたらす銀行の危機＝吉田繁治
カナダも巻き込んで世界中が、通貨の増発による低金利の金融バブルです。法律家には、デリバティブ化している銀行間金融の実情は、理解できていないでしょう。
米国が裏で操るビットコイン価格、200万円から30万円まで売り崩したCIAの戦略とは＝吉田繁治
2017年12月に200万円台の最高値だったビットコインは、シカゴに先物が上場されたあと30万円まで売り崩されました。その背景や今後の展望を解説します。
米国は30％の株価の下落、日本は長期国債価格24％で金融危機に陥る…その背景とは？＝吉田繁治
日本株が下落しても金価格は上がりませんが、米国株が下落すると金価格は上がります。そんな金価格と米国株、日本株の複雑な関係性と背景を詳しく解説します。
金価格の現在はどんな状況といえるのか？長期的なトレンドでは4～6倍に上昇する＝吉田繁治
現在、ゴールドの価格の上昇がたびたび注目されています。そこで、為替や株との金の関係性を解説しながら、現在の金価格を形成した背景を説明します。
トランプ大統領の関税政策は米国にとって逆効果？ドルは1/2に切り下げざるを得なくなる＝吉田繁治
基軸通貨である限り、膨らみ続ける米国の対外赤字。その対策とは逆を行くトランプ大統領の政策、このままいけばどんな結末が待ち受けているのでしょうか。
マネー増発に支えられる2,000兆円の潜在不良債権、世界の上場企業の現状＝吉田繁治
世界の上場企業には、2,000兆円の潜在不良債権が隠されているというニュースがありました。この増発されたマネーは、世界経済にどんな影響を与えるのでしょう。
2019年秋のGDP低下で…ドイツ銀行が抱えるリスク、デリバティブ契約は銀行平均の8.3倍＝吉田繁治
ドイツ銀行の破たんがあらためて懸念されています。そこで今回は日銀より早くゼロ金利からマイナス金利を敷いた、ユーロの金融機関がかかえる問題を解説します。
安倍政権が選択したリフレ政策は間違っていた？なぜ、なかなかインフレにならないのか＝吉田繁治
米国ノーベル賞学者クルーグマンが書いた『流動性の罠』をベースに、安倍政権は拡大するリフレ政策をとりました。この政策は正解だったのでしょうか。
30代世帯の純貯蓄はマイナス735万円…米国を下回った日本の世帯貯蓄率の背景＝吉田繁治
国会で「65歳以降、2,000万円が足りない」という論争が話題になっていますが、この論争は無益です。今回はその本質とその背景について詳しく解説していきます。
セブンイレブンに学ぶ、企業を劇的に成長させた商品の価値開発＝吉田繁治
セブンイレブンとローソンでは、売上に30％の差があるのはどうしてなのでしょうか。今回は、その差を生み出した商品の価値開発について解説します。
リーマン危機から10年、膨らみ続ける世界の借金の先に見える崩壊の危機＝吉田繁治
デリバティブ証券の下落をきっかけに起きたリーマン危機から10年、米国を中心に再び世界の借金が膨らみ続けています。この借金はどこまで許容されるのか。
NYダウが30％下げると金融危機が起こる？米国経済の弱点は高すぎる株価にあった＝吉田繁治
世界一の負債国である米国は、このままにしておけばどうなってしまうのか。負債の内訳や影響などを詳しく紹介しながら、将来の米国経済の状況を解説します。
小売りで最も売上げが多い食品スーパーは、なぜコンビニよりも店舗展開されないのか？＝吉田繁治
日本のコンビニの店舗数は総計5.5万店、食品スーパーの3倍です。日本では早くから多店舗展開していたのですが、なぜこんな差がついてしまったのかを解説します。
異次元緩和から6年目、ついに地銀が赤字となる段階に来た＝吉田繁治
1997年に世界の先頭を切って国債のゼロ金利を行った日本。6年経った現在、さまざまな副作用ともいえる出来事が顕在化されつつあります。詳しく見ていきましょう。
またも基幹統計で不正発覚、政府への忖度は「サンプリングの誤差」を突いた官僚の犯罪だ＝吉田繁治
賃金統計ほか我が国の基幹統計の半数近い22統計で誤りが発覚し、その数は現在も増え続けています。これが意図的であれば、政府への忖度であり、官僚の犯罪です。
迫る中国の経済崩壊。5,000万戸の空き家が引き起こすリーマン級ショック＝吉田繁治
「中国の空き家が5,000万戸」との報道が出ました。銀行とノンバンクの不動産融資は不良化し、これから中国はリーマン危機のような金融危機に向かいます。
2019年秋、世界株式市場のバブル崩壊!?いまはまだ認識されていない世界バブルの要因＝吉田繁治
リーマンショックから11年目を迎える今年、バブルの崩壊は間近に迫っているのでしょうか。世界と日本の経済状況と現在の株価について詳しく解説していきます。
日銀の量的緩和政策は失敗に終わった…目的を果たせなかったのはなぜか＝吉田繁治
日本には現在、4,099兆円の金融資産があります。この資産はどこでどのように使われているのでしょうか。その内訳の詳細から今後の展望について解説します。
ゴーン氏の腐敗を許した日産の罪～「ガバナンス(統治)が働かなかった」は的外れ＝吉田繁治
日産をV字回復させたゴーン氏は、いつから成果の達成にコミットするリーダーから、命令する絶対権力者に変節して罪を犯すまでになったのか。その理由を考えます。
惨敗を回避した米中間選挙、トランプ政策に現れる変化と日本経済への悪影響は？＝吉田繁治
中間選挙の結果についてトランプは「大成功だった」と息巻くが、「共和党が惨敗を避けることができた」との評価が妥当だろう。この結果はどんな変化をもらすか？
アメリカの老舗「シアーズ」倒産は、ダイエーと同じ理由？ 日本企業が向かうべき道とは＝吉田繁治
去る10月15日、米国小売業の象徴だった「シアーズ」が破産。132年の歴史に幕を閉じました。その原因を探りながら、日本の小売業が向かうべき未来を考えます。
米株が下がれば日本の年金は蒸発する～増え続ける世界の負債が経済をダメにする＝吉田繁治
現在の世界の経済問題の基底に、増え過ぎた負債があります。これが様々な現象（通貨の下落、金利の上昇、物価の上昇、GDPの増加率の低下）として現れています。
中国企業の隠された巨額負債が、次なるリーマン・ショックを引き起こす＝吉田繁治
米中貿易戦争の果てに、戦後70年続く「ドル基軸の体制」が揺らぐ可能性があります。中国経済の隠された面を覗けば、次なるリーマン危機の危険性も見えてきます。
中国に負けて始まった日本のデフレ説。安い中国製品対抗で日本に賃金格差か＝吉田繁治
なぜ日本は、賃金が上がらず平均では下がって、デフレになってしまったのでしょうか？これは1990年代からの、輸出製造業での「中国の台頭」が関係しています。
日本の世帯所得、20年で20％減という異常事態はなぜ改善されないのか＝吉田繁治
日本の平均所得はこの20年で20％も減っています。これは世界でも例を見ない異常事態ですが、失業率の改善などを理由に日本は好景気という判断がされています。
投機的なビットコインを日経平均と組み合わせて「安全資産」にする方法＝吉田繁治
今のビットコインはバブルなのか、それは誰にもわかりません。しかし、投資（投機）するときの基準は作れます。分散投資のポートフォリオ理論の応用です。
2018年のビットコインはどうなる？ 高値更新のための3つの条件＝吉田繁治
日本が取引額で世界一になるなど熱狂が続く「ビットコイン」。果たして今後は上がるのか、下がるのか。仮想通貨の未来を考えてみましょう。