週刊　証券アナリスト武田甲州の株式講座プレミアム 記事一覧

新型コロナショックが金融市場を直撃し、世界中で株安が続いています。そうなると注目されるのが、天才投資家ウォーレン・バフェットの動向です。

いつから子会社の上場が流行したのか。海外からは日本の不思議な慣行と見えていたことでしょう。日立は親子上場解消に動いており、ほか企業にも広がりそうです。

日本M＆Aセンターやエムスリー株はバブルではないかと指摘する、日経新聞の記事があった。しかし、成長株をPERだけで割高だと判断するのは早計だ。

年明け中東危機リスクで急騰した原油価格はあっという間に元の水準に戻しました。このことが示しているのは、もはや原油は世界経済の根幹ではないということ。

現在、大手行が保有する株式投信残高、約7.5兆円前後のうち半分強が「ベア型投信」であると思われます。この存在がリスクになる可能性について考えてみます。

7月10日にHISが仕掛けて始まった不動産会社「ユニゾホールディングス＜3258＞」のTOB合戦。0.63倍だったPBRは、いま足元で1.55倍にまで膨らんでい…

企業所属の技術者としては2人目のノーベル化学賞を吉野彰さんが受賞されました。海外では技術者の評価は高いですが、日本ではどうなのだろう？と思います。

かつて日本の家電市場は数えきれないほどの企業が参入し、激しい価格競争を繰り広げました。長期投資には、それと対局のブルーオーシャンビジネスが最適です。

気候温暖化への取り組みについて、小泉環境大臣の発言が注目されました。日本政府の姿勢は世界中から批判されて当然ですが、ただ日本の企業は頑張っています。

株式市場に資金が戻り始め、日経平均株価は一時2万2,000円台を回復。出来高や売買代金も増え、株式市場全体では大きな資金が入り始めています。その理由は？

SBIホールディングスと島根銀行が9月6日に資本業務提携を発表し、島根銀行の株価が大きく上昇しました。この出来事が生み出すかもしれない新たな流れとは？

トランプは自分が繰り出す関税政策を「万能」と信じているよう。でも実際には相手国の報復を招き米国企業の活動の阻害要因となり、株価の足を引っ張っています。

景気拡大が継続し、失業率は歴史的低水準にあるなか、米国FRBが異例の0.25％の利下げを実行。FRBが目指す「インフレの停滞」は解消できるのでしょうか。

これまで、企業業績に不安のある外人投資家が日本株を売り込んだとみられています。しかし、最近の半導体関連の好調から、買いに転じる可能性が見えてきました。

NECの新卒IT研究者やくら寿司の新卒などが1,000万円で採用する方針を打ち出し、新卒者の採用風景も徐々に変化。今後どんな影響があるのか考察します。

日本は親子上場している企業が多く、海外投資家を中心に整理すべきという声が上がっています。今後、事業再編が進むことによる株価の変化に注目してみましょう。

米中摩擦がさらなる激化を見せています。日本市場は悲観ムードが漂っていますが、米国の利下げや中国の景気対策への期待も出てくるでしょう。

私が証券業界に入って40年。NYダウは50倍以上の2万6,000ドル台になり、日経平均は4倍ちょっとしか上がっていません。令和で日本は飛躍するでしょうか。

米中通商摩擦や欧州の景気後退など、世界にさまざまなリスクを抱えつつも安定した株式市場と為替市場。日本は10連休を控えどんな動きを見せるでしょう。

米国債10年物利回りは直近2.44％前後、FFの誘導金利目標は2.25～2.5％。米国の長短金利逆転が12年ぶりに起こりました。今回はこの原因を探ってみましょう…