新型肺炎は金融市場でも暴れているが、先週末にかけて最も注目されたのは「信用市場の悪化」だ。内外株式を含めた世界市場は、一段の波乱に陥ると懸念される。

市場は新型肺炎の流行に振り回される見込みだが、本質は世界の景気や企業収益が低迷しているなかでの米国株高にある。いずれ株価が大きく下落するだろう。

このところ、米国株に比べると日本の株価の振れが大きく、しかも日本株の値動きが米国株に劣後しています。そこで今回は、その理由について解説します。

先週は、トランプ大統領が11/27に香港人権法案に署名し、中国の反発が懸念された。今週は、米雇用統計をはじめとする米国の主要なマクロ統計など材料は多い。

8/23に米国株価と米ドル相場（対円）が下振れしたが、その市場波乱の本当の要因は、トランプ大統領のツイートではない。真の4つの要因と今週の相場の行方は…。

今週の日経平均の予想レンジは2万700～2万1,300円。世界の主要国企業の景況悪化が進み日本の消費者心理も悪化しているものの、週末までは材料なしで動き一服。

中国の3月製造業購買担当者景気指数を好感し、今週の日経平均は大きく上昇してスタート。しかし日本の指標は悪化しており、今週引き続き強気とは言い難い。

26・27日の議会証言でパウエル連銀議長が、利上げ様子見の方向をくつがえすとは考えられず。先行き不透明ながらも、今週も先週に引き続き株高の方向の構えか。

企業の決算発表が増加する今週、結果によっては市場心理が改善される可能性もありそうです。先週・今週の市場分析と合わせて、展望をお伝えします。

27年ぶりに高値を更新した日経平均。上昇が続く展開ですが、この先はどうなっていくのでしょうか？ 証券アナリスト達による企業収益見通しから読み解きます。