ネット炎上にうろたえる企業幹部は、まず東スポを読め

2017.05.23
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先日公開した「謝罪のプロが驚愕。狩野英孝の釈明会見は、あまりにもイケていた」という記事で、「謝罪のプロ」としての独自の視点で狩野英孝さんの釈明会見を面白く且つ鋭く考察した増沢隆太さん。今回は、まぐまぐの新サービス「mine」に掲載している「管理職は東スポを読め。ネット炎上という外来種対策」という有料記事の一部を、特別に公開いたします。増沢さんが「企業の炎上騒動の大きな原因は、何もわかっていない管理職にある」とする根拠は何なのでしょうか?

管理職は東スポを読め。ネット炎上という外来種対策

CMのセリフや出演芸能人の発言が炎上して放映中止などになることが頻発しています。一方では逆に無名タレントやタレント志望の一般人が最初から売名目的で炎上を仕掛ける例もあり、炎上そのものより結果として自粛やオロオロした対応をする企業側に新たな批判が向く例が出てきました。うろたえて日和見対応する企業の、現場はたまったものではありません。ビジネスの本道という在来種を脅かす、炎上というビジネスの外来種を育てるのは無知な幹部です。

1. 腰抜け対応の原因は保身

炎上とネットニュースに出た場合でも実は炎上でも何でもないケースが増えています。そもそも「炎上」と呼べる事態は、通常業務ができなくなるような大騒ぎであって、ネットで話題になったり、SNSでコメントがたくさん集まるのは炎上ではありません。しかし多くの場合、コメントがたくさん集まると炎上だと騒がれるのか、意図的に騒ぐのかわかりませんが発信した側が動揺します。

特にCMの場合、お客さんの評判という錦の御旗があり、それに反することはタブーという風潮があります。たしかにかつてのインターネットのない時代、消費者からそっぽを向かれるような事態は致命的でした。しかし今、ネットで批判の記事やコメントはある意味普通になりました。インターネット創成期の、「2ちゃんにさらされたら大変!」と騒いでいた時代に比べ、炎上がインフレしてきた状況変化もあるといえます。今さら2ちゃんに何か書かれてそれが商売に大きな影響があるとはちょっと考えにくいでしょう。

今、日本の好景気がどこにあるのか知りませんが、職場環境は働き方改革以前にギスギスし、正規非正規の問題など山積みです。大企業・公務員とそれ以外という完全な格差が出来たと同時に、余裕がない職場、社会ができています。テレビCMを流せるような大企業で管理職になれたらなれたで、どこで足をすくわれるかわかりません。問題CMを作った場合、「商売への悪影響ではなく、「幹部の評価を棄損されることが最大の恐怖になっているのだと想像します。

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