米・イラン間に浮上した直接対話の可能性と懸念増すサウジの出方

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サウジアラビアの石油施設が攻撃を受けたことにより、国連総会期間中の米・イランの直接対話は実現しませんでした。しかし、双方が対話を模索する動きが一層際立ってきたと見るのは、メルマガ『最後の調停官 島田久仁彦の『無敵の交渉・コミュニケーション術』』の著者で、数々の国際舞台で活躍する国際交渉人の島田久仁彦さんです。島田さんはこの状況に導いた「ペルシャ流交渉術」に感心しながらも、サウジアラビアの出方によっては、予断を許さないと、複雑な中東情勢を俯瞰しています。

緊張の激化か?それとも安定回復へのきっかけか?

9月14日未明に起きたサウジアラビア東部の原油施設への多発的テロ攻撃により、期待されていたアメリカとイランの対話に向けた機運が一気に吹き飛びました。

まだ実行犯については明らかにはなっていませんが(イエメンのフーシー派が犯行声明を出してはいますが)、アメリカのみならず、これまでイラン核合意の保持のために、イランに対してシンパシーを感じていたはずの英仏独首脳が挙って「サウジアラビア東部での蛮行の背後にイランの関与在りと確信した」と述べ(9月23日)、欧州各国のイランに対する姿勢にも変化が見られました。

9月24日に行われた国連総会でのトランプ大統領の一般演説の中で、「イランが行う挑発行為は断じて許すことはできず、このままだと最高レベルの制裁に直面することになるだろう」とイランにくぎを刺し、「友好国の理解と参加を求める」とイラン包囲網の強化を訴えかけました。

しかし、同時に「状況が許すのであれば、対話を行う可能性は否定しない」と述べ、まだ、トランプ大統領の中ではPoint of No Returnを越えてはいないニュアンスが読み取れました。

これに対して、イランのロウハニ大統領は25日に行った一般討論演説では「アメリカが2015年の核合意に復帰し、その確実な実施のために資金援助を提供するのであれば、イランは核合意の遵守を国際的に約束する」と発言しました。

しかし、前日の24日には、これまでアメリカとは制裁解除が行われるまでは対話しないとしていた強硬姿勢を少し緩め、トランプ大統領と同じく「状況が許し、必要であれば、トランプ大統領との会談も選択肢としてあるし、アメリカと直接対話し、現存の核合意に代わる新しい合意内容について協議する用意がある(2015年の核合意の修正に応じる用意がある)」とトーンを弱めています。

さらに、アメリカが提唱する『有志連合』の代わりに、イランが国際社会に対して行うコミットメントとして、ホルムズ海峡の安全保障のための航行の自由、エネルギーの取引、ペルシャ湾岸地域の安定を確実にする『希望の連合』の結成を提唱する予定であるとも伝えられていました。

表面的には、アメリカとイランとの間の緊張は緩和されておらず、相変わらずハードライナーな衝突に見えますが、実際のところはどうなのでしょうか。

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