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【相場解説】9月10日(日曜)に執筆 『調整後、9月15日前後から再上昇。個別材料株に期待。』
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2023年から2024年にかけて日経225が史上最高値を更新し4万円台に乗せる可能性がある。
数年前からそう豪語してきたのは未来予測チャートで有名な高山緑星氏。
今年9月前後が天与の買い場となり、その後日経225が史上最高値を更新するという彼が、東京株式市場の全体相場を鋭く分析。
世界情勢や技術革新の影響、円安やインフレの進行、金融政策や米国大統領選挙などのイベントにも注目しながら、株式投資の参考になるレポートをご紹介します。
なお、こちらは9月10日（日）に話した内容で、無料メールマガジンで配信されたものです。今回はその一部を特別に公開いたします。
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全体相場〜先週の結果と今週の予想
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東京株式市場全体相場について。
9月3日付のレポートで『今週は上昇が続く』と予想した通り、
日経225は8連騰を交え7日朝方にかけ3万3322円へ上昇しました。
その後、さすがに反落。8日にかけ3万2512円へ続落。
昭和バブル崩壊以降の戻り高値更新が続いたTOPIXも、
8連騰後の9月7日朝方を「1文新値」に反落しました。
9月8日のNYは小幅高。日経225先物は3万2510円で終了。
今週は『調整後、9月15日前後から再上昇。個別材料株に期待。』と予想します。
9月12日にアップルが新製品発表。
13日に米8月消費者物価指数。
14日にECB定例理事会。
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個別材料株に関して
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個別材料株に関してです。
大型株の買い人気が続く中、7011三菱重工業が一段高。
日英両政府が次世代原発の「高温ガス炉」で覚書や、国産大型ロケット「H2A」の打ち上げ成功、ジェフリーズ証券の投資判断「買い推奨」に格上げ、SMCB日興証券の目標株価10300円へ引き上げなど、好材料が相次いだ。
個別材料株は、組織培養技術と北海道の冷涼な気候を活かし「夏イチゴ」品種を専門に開発する1382ホーブが9月8日を3日連続S高買い気配。
9月4日引け後にバーチャルで働ける環境を提供する新サービス「Vworker」事業を開始すると発表した3326ランシステムが、2日連続S高を交え7日にかけ急騰。
7月末か8月初め頃に収録した特典動画などでAIの次に買われるテーマと予想してきた通り、決算明けからバイオ関連株が一斉高の展開。
それに伴い、9月4日の決算説明会動画で同種軟骨細胞シートの第3相試験開始が期待された7776セルシードが8日にかけ急伸。
8月10日から28日にかけ2倍高を演じた4586メドレックスや、4263サスメドが再上昇。
2160GNIグループは、もみあい。11連騰を交え8月30日にかけ2408円へ一段高。7月28日安値1167円から2倍高を演じた後、さすがに反落。アステラス製薬からマイルストン最大約2660億円で最高益更新予想のバイオ関連本命格。
半導体関連は、6227AIメカテックが上場来高値を再び更新する中、6298ワイエイシイが再上昇。
5月の参院本会議にて全会一致で可決・成立した「食品ロス削減推進法」が今秋にも施行される食品ロス関連本命格の5884クラダシが9月8日にかけ594円へ一段高となる中、7686カクヤスグループが上場来高値更新。インフレ進行に伴い生活防衛関連も異彩高。
2471エスプールは食品ロス関連大穴株。コールセンター等への人材派遣と障害者雇用支援の農園事業を柱に、行政BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)等を展開。
尚、上記銘柄の値動きに関する記載は、弊社買い推奨とは関係ありません。
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※2023年の過去コラムより抜粋※
「今年のここまでの予想等」に関して
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8月6日付のレポートより以下の通り解説しています。
『日経225は、三角保ち合い下限の7月12日安値3万1791円を割り込んで明確に三角保ち合い下放れとなれば、8月末にかけ3万596円辺りまで下げる可能性が。』
『前回の12年前に米国債が格下げされた2011年8月の時は14％安に見舞われた。トランプ前大統領が勝った2016年の米国大統領選挙の前年の2015年8月の時の米国債格下げ時も15％安だった。』
『今、8月1日高値3万3488円から15％安した場合は2万8464円と算出されるが、突発的な悪材料が飛び出さない限り、そこまで下がる事はないと予想する。』
また、今回の、恒大集団破綻に伴う「中国リスク」の懸念に関しても2月5日付レポートで、以下のように指摘していました。
『今年の安値が9月前後という私の未来予測チャートから逆算すると、3月・5月・8月前後に株が下がる何かが起こる事になりますが、その候補としては、【1】日銀による超低金利政策の終了、【2】ウクライナ戦争決着、【3】金融グレートリセット、【4】中国による台湾侵攻は来年以降か？』
その後、【2】を「ウクライナ戦争の激化」に、【4】を不動産バブル崩壊の最終局面も含めた「中国リスク」という表現に変更。
まずは、3月に【3】に至る引き金の可能性を秘めた米国中堅銀行破綻が起き、既に経営状況悪化が伝えられていた欧州のクレディスイスに波及。8月1日に信用格付けサービス3位のフィッチが米国債を格下げ。
【1】は、6月18日レポートより『まだ少し先だが、株価が急落していなければ、7月末開催の日銀金融政策決定会合において、昨年12月20日にイールドカーブコントロールの長期金利上限を0.5%に引き上げた時と同じ様な利上げに近い事を実施する可能性も』と指摘してきた通り、7月27日?28日に開催された日銀金融政策決定会合において、イールドカーブコントロールの長期金利上限を1.0%程度まで容認すると決定。
そして、ここにきて【4】が現実化。2015年8月の15％安の引き金は「チャイナショック」だっただけに、今回もその影響は懸念されるとこではあります。
6月18日付レポートでは以下の通り解説していました。結果的には予想したとおりになったと思います。
『まだ少し先ですが、株価が急落していなければ、7月末開催の日銀金融政策決定会合において、昨年12月20日にイールドカーブコントロールの長期金利上限を0.5%に引き上げた時と同じ様な利上げに近い事を実施する可能性もあるかもしれません。』
また、米国が利上げを開始した2022年3月直後より『米国が利下げに転じるのは2023年9月頃』と予想してきましたが『日銀はFRBが利下げに転じるまで大規模金融緩和策の現状維持を貫くか、FRBが利下げに転じる直前に1回は利上げに近いことをする可能性もある。』ともお伝えしていました。
2023年の未来予測の年間予想は、
『1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までをラジオで一部披露)』に基づき昨年12月18日付レポートよりお伝えした2023年全体相場予測は『1月前後より下落。2月前後、5月前後、7月前後に戻す場面もあるが、9月前後にかけ下げ上げしながらも下げが続き、9月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇』
上記の2023年の未来予測をもとに、年初より、
『昨年12月20日の日銀による長期金利上限引き上げを嫌気し急落。2023年全体相場予測の「1月前後より下落」が早めにきた格好となり、ここから「9月前後にかけ下げ」が続く予想で先が思いやられますが、今年9月前後こそ、コロナショックの大底を的中させた2020年3月中盤に続く「天与の買い場」となり、日経225が1989年12月に付けた史上最高値3万8957円更新に向かう起点の年となるでしょう』
とお伝えしてきました。
しかし、もはや今年9月を待たずに、かねてよりお伝えしてきた『日経225が史上最高値を更新し4万円台に乗せるのは2024年』の長期予測に向かう展開に、相場はなっています。
2020年12月のラジオにおいて、
『過去の大型バブル崩壊チャートと世界各国の人口動態を独自分析して1998年に描いた2036年までの未来予測チャートでは、2022年と2023年はいったん停滞するが、ここ顕著となってきた人口減少を、移民政策か、AI・ロボット・量子コンピュータ・核融合発電など技術革新や、ポスト資本主義あるいは世界統一政府などシン政治経済体制で相殺・克服できれば、2024年に日経225が史上最高値を更新し4万円台乗せ。2035年前後に10万円台乗せ。まだ描いていないが、2070年前後には日経225が100万円台に乗せる可能性もある。』
と披露した事も皆様ご存じの通り。
また、2022年初めより、
『2024年はアメリカ大統領選挙の年となるため、2023年末から2024年の早い段階で全国民が次期大統領はこの人以外にないと圧倒する候補が出てこない限り、日経225の4万円台乗せは2025年にお預けとなる可能性が高まる。』
ともお伝えしてきましたが、
2023年のここまでの推移、つまり『大発会を安値に上昇が続き年末にかけ史上最高値を更新から4万円台に乗せる』展開は、ライブ中継会員や2021年初めまで出演していたラジオなどで既報の『2024年の未来予測チャート』に酷似しつつあり、東京市場は未来予測チャートから「1年前倒し」の展開になってきています。
米国の1強時代に終止符が打たれ、世界は多極化、あるいはウクライナ戦争を機に2極化に向かいつつあるとの見方は既に一般的と認識しているが、ドル基軸通貨による米国の覇権は、欧州と中国の諸事情により、当初の私の予想よりも随分と長く続くことになり、今では2段階あったと分析しています。
1段目は東海岸。2段目は西海岸。そして2段目の覇権となった米西海岸の「シリコンバレー」を冠する銀行が今年破綻した事は、ドル基軸通貨による米国の覇権終焉を象徴するものになりました。
一方、日本では5月18日に、アメリカ・台湾・韓国の世界的半導体メーカー幹部と岸田首相が会談し、日本への半導体投資に対し政府が支援する方針を示すなど、米国西海岸の「シリコンバレー」の次は『日本がシリコンバレー』となる段取りかもしれません。
6月6日には、半導体受託生産最大手の台湾積体電路製造(TSMC)の劉徳音会長が現在、熊本に建設中の工場周辺に第2工場を検討と発言。「九州シリコンアイランド」復活が決定的となりましたね。
軍事的な制約もあって『日本が単独で世界の覇権を握る』とは考えにくいが、矛盾こそ発展の原動力。既に日本に世界のマネーが集中しつつあり、円安もあって株式市場はそれを先に織り込みにかかったというのが、東京市場の今年の展開が未来予測チャートから1年前倒しの展開になってきている原因かもしれません。
米国の軍事力を背景に、東海岸、西海岸の次は、この日本列島を第3段目の覇権フェイズ3にすると密かに企んでいるのか？少なくとも昭和バブル再来くらいの事が日本で再び起きても何ら不思議はない、そう考えています。ちなみに、大正バブルの時は日清・日露戦争に勝利し軍事力も伴っていましたね。
2020年12月のラジオにおいて、
『過去の大型バブル崩壊チャートと世界各国の人口動態を独自分析して1998年に描いた2036年までの未来予測チャートでは、2022年と2023年はいったん停滞するが、ここ顕著となってきた人口減少を、移民政策か、AI・ロボット・量子コンピュータ・核融合発電など技術革新や、ポスト資本主義あるいは世界統一政府などシン政治経済体制で相殺・克服できれば、2024年に日経225が史上最高値を更新し4万円台乗せ。2035年前後に10万円台乗せ。まだ描いていないが、2070年前後には日経225が100万円台に乗せる可能性もある。』
と私が披露した事は、知る人ぞ知るところですが、今回のChatGPTの出現は、上記の最低条件を満たしつつあるとも言えるでしょう。
2022年初めより、
『2024年はアメリカ大統領選挙の年となるため、2023年末から2024年の早い段階で全国民が次期大統領はこの人以外にないと圧倒する候補が出てこない限り、日経225の4万円台乗せは2025年にお預けとなる可能性が高まる』
とお伝えしてきました。
2022年10月21日にかけ151円台へ急伸したドル円については、
2012年中盤の70円台の時より『円高の終焉。日本株の歴史的買い場』を唱え『2016年にかけ125円に向かう』との予想を的中させた後、三角保ち合い上放れとなってきた2021年10月のラジオ等でも『125円を超えたら135円、135円を超えたら147円、147円を超えたら160円、160円超えちゃったら次の節目は200円台だが、現時点で200円台までいくかは分からない』と円安が進んでいくと予想した事は皆様ご存じの通りです。
今回のインフレについても、10年以上前から『2016年前後に日経225が2万円台に乗せた後、2019年前後に一旦1万6000円台に急落してから4万円を目指す過程でインフレになる』と予想してきていましたので、私にとっては不思議な展開ではありません。
今年1月22日レポートでは『米大統領選挙に拘わらず日経225が史上最高値更新4万円台に乗せる秘策も水面下で』と指摘した通り、同月26日に早速、東証が2023年春にもプライム・スタンダード市場のPBR1倍割れ企業に対し改善に向けた取り組みや進捗状況の開示を要請する方針を示しました。
要はこれは、内部留保金で自社株買いや増配など株価対策に努力せよ、と。企業サイドはM&A・TOB資金に回したいのが本音かと思いますが。
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※2022年の過去コラムより抜粋※
私は東洋占星術の「八専」を活用して何度も相場を当てています
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未だに『八専』のことを質問されるのでここで再度あらためてお話します。
私と付き合いの長い方は、ご存知だと思いますが、東洋占星術の『八専』とは、西洋占星術で言う『水星逆行』と同様、一般には大きな取引とか引越しとか結婚式を控えた方がいいと言われている期間のことです。
投資の世界でも、最近は「アストロロジー」として西洋占星術のレイモンド・メリマン氏が有名になりました。
「アノマリー」なんて言葉も普通に使われていますが、昔は長きにわたり「過去を研究しても未来は当てられない」が定説となり、株式投資の未来予測には不遇の時期がありました。
これまでに予測を的中させるため、あらゆる投資理論が展開されてきました。
「結局のところ、どこまで分析・研究しても、明日の株価が上がるか下がるかは2分の1の確率に過ぎず、テクニカル分析に科学的根拠はない。予測は不可能。」という『ランダムウォーク仮説』。
「たとえ株価の変動に何らかの規則性を見出し、過去の変動パターンを分析する事によって将来の変動を予測できる様な規則性を発見したとしても、すぐに皆がその規則性に乗っ取って売買を始めると、効率的に株価が修正されてしまい、結局その規則性そのものが消滅する事から役に立たない。」という『効率的市場仮説』。
このようなものが通説となってしまい、頭の良い人達は予測を的中させる事を諦めてしまいました。
予測を諦めてしまった頭の良い人達は、数学を駆使して分散投資によりリスクをコントロールする『モダンポートフォリオ理論』や『ブラック・ショールズ・モデル』を目指しました。
『ブラック・ショールズ・モデル』は、金融工学を駆使し、予測を諦めてしまった頭の良い人達が最後に到達した「上がっても下がっても儲かる」究極のシステムの筈でしたが、1998年のロシアクラッシュや2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災などによる暴落で、その理論は破綻してしまいます。
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