日米株価分析ブログ

金融理論の基本となるCAPM

この金融理論はノーベル経済学賞を受賞した理論であり、アメリカだけではなく世界中の投資家が使う理論であり、実際にS&P500はCAPM理論通りに推移していて、日経平均でも一昨年の後半から事前に割高と割安の目安を示して、ほとんど的中しているので、やはり日経平均でも株価の理論値で推移していると確認されています






さて、まずはCAPM理論から算出される株価の理論値とは



将来発生する税引き後キャッシュフローの割引現在価値



となります

将来発生する税引き後のキャッシュフローを割引率を用いて現在価値を算出し、株価の理論値として、それをベースラインとして設定し、そのベースラインを上回れば割高となり、下回れば割安となります



将来発生する税引き後のキャッシュフローの割引現在価値



この将来とは１０年後となるので１０年後のキャッシュフローを割引率を用いて現在価値を算出して行きます

１０年後のキャッシュフローなので１０年債の金利を割引率として、更に物価を加味した実質金利を割引率として現在価値を算出して行きます

例えば１０年後のキャッシュフローを１００ドルと仮定し、実質金利を１%、２%、３%として、それぞれ算出して行きます

実質金利が１%の場合 ９１ドル

実質金利が２%の場合 ８２ドル

実質金利が３%の場合 ７４ドル

となります

実質金利次第で株価の理論値は大きく変わるので昨年のアメリカ市場では実質金利が２.６%も高騰していたことから暴落していたと要因分析出来るのです

このような理論からヘッジファンドや機関投資家などは株価の理論値を算出し売買して行くので、その集合体となるS&P500は理論値で推移しているのです

このCAPM理論で算出された理論値で株価は決まっている訳ですが、その株価を分解すると



予想EPS×PER＝株価



となるので企業業績の結果となる予想EPSではなく、PERの推移を見ていれば簡易的な理論値が算出、出来る訳です

つまりPERの過去平均が株価の理論値となる訳で個人投資家はPERの過去平均から簡易的な理論値を算出すれば十分となります

そのPERから見た日経平均の理論値とは昨年後半は１２.５倍～１３倍で推移していたので１２.５倍が割安の目安となり１３倍が割高の目安となると昨年、ブログに書いていましたが、実際に、ほぼ、その範囲で行き来していたことから、この仮説は極めて有効だったという結果が出ています

そして年末に日銀が電撃的に利上げに踏み切ったことから金利が上がると割引率が高くなり、現在価値は下がるので、割安の目安が切り下がると予想して書きました

金利上昇からPERの理論値を算出するには

PERを利回りで見ると益回りで見ることが出来ます



PERを１で割るだけとなります



１÷１２.５＝８%



となりPERが１２.５倍の時の益回りは８%だと分かります

益回りが８%と算出出来たので０.２５%の金利上昇となったことから８%に０.２５%を加えて理論値を算出します

８%+０.２５%＝８.２５%

となり金利が０.２５%上昇した時の益回りの理論値の割安の目安が算出出来ます

益回りをPERに戻すには、やはり１で割るだけです

１÷８.２５%＝１２.１２倍

と算出出来ましたが、つまり日経平均の割安の目安はPERだと１２.５倍から１２.１２倍へと下がり、益回りは８%から８.２５%へと下がったのです

実際に昨年末まで、この目安が割安の水となっていて、この仮説も極めて有効だと確認されました

更に年末に取引が引けた後に日経新聞が日銀は物価見通しを引き上げると報じたことから債券市場では金利が０.２５%程度、上昇しており更に割安の目安が切り下がったのです

そこで大晦日に、また同様に

８.２５%+０.２５%＝８.５%

１÷８.５%＝１１.７６倍



と計算して割安の目安をPERは１１.７６倍、益回りは８.５%と仮説を立てました

割高の目安はPERが０.５倍程度の範囲での推移となることから

１１.７６倍+０.５倍＝１２.２６倍

と算出したのですが、昨日は１２.２７倍が終値となっており、割高の目安で上昇は止まったことから、やはり極めて有効だと確認出来ています

このように計算自体は極めて簡単で、それでいて割高と割安の目安は、ほとんど正確に把握出来ることから非常に良い分析手法だと思います