2021年の不動産市況はどう動くのか。今回は不動産全般のうち、特にマイホーム購入について今年は“買い”なのか“待ち”なのかについて分析してみました。（『1億円大家さん姫ちゃん☆不動産ノウハウ』姫野秀喜）

※マイホームの購入エリア・物件種別ごとの「損得まとめ表」を先に確認したい方は、下記リンクをご覧ください。

●2021年に家を買うべきか？待つべきか？持家(自ら建築)・マンション(分譲)・分譲戸建別のマトリックス表

プロフィール：姫野秀喜（ひめのひでき） 姫屋不動産コンサルティング(株)代表。1978年生まれ、福岡市出身。九州大学経済学部卒。アクセンチュア(株)で売上3,000億円超え企業の会計・経営計画策定などコンサルティングに従事。合間の不動産投資で資産1億円を達成し独立。年間100件以上行う現地調査の情報と高い問題解決力で、顧客ごとに戦略策定から実行までを一貫してサポートしている。著書に『確実にもうけを生み出す不動産投資の教科書』(明日香出版社)、『誰も教えてくれない不動産売買の教科書』(明日香出版社)、『売れない　貸せない　利益が出ない　負動産スパイラル』（清文社）がある。

買いたいときが買い時。しかし気になる資産価値の上下

毎年この時期（新年）になると聞かれるのが、今年の不動産市況はどうなるのか？という質問です。今回は不動産全般のうち、特にマイホーム購入について2021年は“買い”なのか“待ち”なのかについて分析してみました。

そもそも、私自身が常々皆様にお伝えしているのは、マイホームは“買いたいときが買い時”ということです。

マイホームは、ご自身の収入や年齢、転勤や転職などのライフイベント、家族構成などなど、極めて個人的な事情に基づいて購入するものであり、投資物件と異なり景気動向や不動産市況に基づいて購入するものではないからです。

そのため、地価が値上がりしようと値下がりしようと、マイホームが欲しい人は欲しいときに買うのが正解です。

そうは言ってもやっぱり、自分の買うマイホームの資産価値が上がるのか、下がるのか、今年は安く買えるのかってこと、気になっちゃいますよね。

今回はマイホームが“買い”か“待ち”かについて、「地価上昇・下落」の側面からと「需要と供給」の側面から分析しました。

今年も地価の下落傾向は継続へ

まずは1976年から2020年までの地価変動率のグラフを見てください。

2008年のリーマンショック以来、順調に回復してきた地価が2020年に反転し、下落していることがわかると思います。

今回のコロナショックはまたリーマンショックとは異なる状況なため一概には言えませんが、不動産は景気の遅行指標であるため、今年や来年（2022年）に遅れて動くことが予想されます。

どんなに早くてもコロナウイルスのワクチンが日本で普及するのが今年の後半でしょうから、来年もあまり景気が良くなることはないでしょう。

そのため、2021年も地価の下落傾向は継続することが想定されます。

次に2010年～2020年の地価変動率を拡大したグラフを見てください。

リーマンショック時は2009年を底に3大都市圏（東名阪）および全国平均は早々に上昇トレンドに反転しました。しかし、地方圏はその後も2011年まで地価の下落が続きました。

今回のコロナショックも同様に、3大都市圏が先行し2025年頃には上昇トレンドになる可能性が高いです。しかし、もともと緩やかな下落トレンドであった地方圏の回復はまだまだ先になりそうです。

これらの地価変動率から言えることは、「数年待てば、土地が安くなる」ということです。

もちろん、日本全国での平均的な地価の話ですから、個別に値上がりしているエリアや物件などが安くなるということではありません。

では、具体的にはどのエリアが値上がりし、どのエリアが値下がりするのかというのを見てみましょう。

地価が上がるのはどのエリア？／2021年、マイホームの需給は

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